| 研究課題/領域番号 |
15K16814
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
史学一般
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| 研究機関 | 法政大学 |
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研究代表者 |
川口 悠子 法政大学, 理工学部, 講師 (60612116)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 原爆 / 広島 / 平和都市 / 復興 / 日系人 / 救援 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、1950年代半ばまでの時期に、米国の市民・組織から広島に寄せられた救援物資や復興援助が、広島の復興理念に与えた影響を明らかにすることである。1940年代後半、広島県出身者を中心とする在米日本人から広島市・県に対して救援物資が寄せられた。広島市・県当局はこれをきっかけに、在米日本人のみならず米国社会一般にも援助を求めて積極的に働きかけ、その際に「平和都市」としての復興をめざしていることを強調していた。このような援助の呼びかけは、貿易振興や観光客誘致に代表される経済復興の試みと一体となっており、「平和都市ヒロシマ」という語りはその中で活用され、強化されていったことが明らかになった。
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