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新たな市民社会論構築に向けた基礎的研究:J. ロックの宗教思想と社会的徳の実践

研究課題

研究課題/領域番号 15K17034
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 経済学説・経済思想
研究機関福岡大学 (2017)
京都大学 (2015-2016)

研究代表者

武井 敬亮  福岡大学, 経済学部, 准教授 (90751090)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードジョン・ロック / エドワード・スティリングフリート / ヘンリ・ハモンド / イングランド啓蒙 / 寛容思想 / アングリカニズム / Civil Society / 世俗性 / キリスト教 / 国教会 / 合理性 / 『寛容書簡』 / 宗教的寛容 / 社会秩序 / 聖書解釈 / キリスト教の合理性 / MS Locke f. 30 / 信仰 / 行為 / 秩序 / MS Locke c.34 / 寛容 / 自由 / 聖書
研究成果の概要

本研究では、ロック及び同時代の思想家(アングリカン聖職者)の著作を分析・比較することによって、ロックの思想に内在する〈社会的徳としての宗教性〉を析出した。特に、ロックの宗教的著作や手稿(例えば、MS Locke c.34、『キリスト教の合理性』、『寛容書簡』など)の分析から、ロックの教会論の特徴(反聖職者主義や世俗と宗教の管轄領域の区分など)を示し、さらに、ロックが、社会秩序を乱さないかたちでのキリスト教信仰にもとづく外的行為の在り方(内面と外面の一致)を主張していたことを示した。また、それが、ロックの寛容思想の特徴でもあることを具体的に明らかにした。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016 2015

すべて 学会発表 (4件) 図書 (1件)

  • [学会発表] 聖書解釈者としてのジョン・ロック―MS Locke f. 30の分析を中心に―2017

    • 著者名/発表者名
      武井敬亮
    • 学会等名
      日本イギリス哲学会第41回研究大会
    • 発表場所
      南山大学名古屋キャンパス(愛知県・名古屋市)
    • 年月日
      2017-03-28
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] ジョン・ロックの聖書解釈の同時代的な意味について ー『キリスト教の合理性』の分析を中心にー2016

    • 著者名/発表者名
      武井敬亮
    • 学会等名
      日本ピューリタニズム学会関西研究会
    • 発表場所
      キャンパスプラザ京都(京都府・京都市)
    • 年月日
      2016-10-23
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] ジョン・ロック『キリスト教の合理性』の再検討ー聖書解釈と政治論を中心にー2016

    • 著者名/発表者名
      武井敬亮
    • 学会等名
      日本イギリス哲学会第54回関西部会
    • 発表場所
      キャンパスプラザ京都(京都府・京都市)
    • 年月日
      2016-07-23
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] J. ロックの『聖書』解釈と E. スティリングフリート批判2015

    • 著者名/発表者名
      武井敬亮
    • 学会等名
      日本イギリス哲学会第52回関西部会例会
    • 発表場所
      キャンパスプラザ京都(京都府・京都市)
    • 年月日
      2015-07-25
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [図書] 国家・教会・個人―ジョン・ロックの世俗社会認識論2016

    • 著者名/発表者名
      武井敬亮
    • 総ページ数
      232
    • 出版者
      京都大学学術出版会
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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