| 研究課題/領域番号 |
15K17079
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
財政・公共経済
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
李 嬋娟 明治学院大学, 国際学部, 准教授 (40711924)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 非認知能力 / 労働市場の成果 / 教育成果 / 労働市場成果 / 協調性 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、これまで経済学者が人的資本を形成するうえでの能力として注目してきた理解、判断、論理などの知的機能を示す「認知能力」以外の「非認知能力」が学校や労働市場での成果の向上のために重要であることを実証的に明らかにした。具体的には、日本では「非認知能力」の一部である「協調性」が教育年数や賃金に重要な役割を果たし、さらにその効果は大企業に勤めている男性労働者に大きいことを明らかにした。アメリカでは、協調性は男性の所得に負の影響を与えるものの、大企業においては、協調性の負の影響が消え、ゼロに近いがプラスの影響が観察された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教育によって涵養された非認知能力は認知能力よりも子どもの長期的な成果に影響を与えることが既存研究により確認されており、多くの子ども、特に低所得家庭の子どもの人的資本を向上させるための効率的な政策を考える上でも、非認知能力の経済分析は重要である。世界的にも非認知能力が労働市場の成果に影響を与えることについては多くの研究がなされているが、そのメカニズムについては不明な点が多く、本研究で発見された非認知能力による教育及び労働市場での成果への影響は学術的な貢献があると考えられる。また、本研究は日本の人的資本を向上させるための政策を考える上で重要な判断材料となることから社会的意味があるとも考えられる。
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