| 研究課題/領域番号 |
15K17117
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
山藤 竜太郎 横浜市立大学, 国際商学部, 准教授 (00432055)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 仲介機能 / 組織間関係論 / 取引ネットワーク / 組織間関係 / 外国子会社 / 企業間ネットワーク / 経営学 / 国際経営 / 中小企業 |
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| 研究成果の概要 |
4,770社に対して海外進出企業に関する質問票を2020年8月に発送し、2020年11月までに616社（回収率12.9%）から回答を得た。616社分の回答結果をまとめたレポートを作成し、2020年3月に616社に対し追加の質問票調査をおこなった。
追加の質問調査の目的は、2019年10-12月期の状況および2020年度の見通しの調査である。米中貿易戦争の影響で世界経済に減速傾向が見られた2019年10-12月の状況を調査するとともに、新型コロナ・ウイルスの感染が拡大する中で2020年度の見通しを調査することを目的としていた。2020年5月までに213社（回収率34.6%）からの回答を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
『海外進出企業総覧』掲載企業に対する全数調査を実施し、先行研究における平均的な回収率（15.0%程度）に近い回収率（12.9%）を達成したこと。その結果600社以上から回収した質問票に基づく実証研究の基盤を形成したことが学術的意義である。
さらに、米中貿易戦争の影響で世界経済に減速傾向が見られた2019年10-12月の状況を調査するとともに、新型コロナ・ウイルスの感染が拡大する中で2020年度の見通しを調査する追加調査も行ったことで、現代的な課題を解き明かすという社会的意義も生じた。
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