研究課題/領域番号 |
15K17138
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 一橋大学 (2016-2018) 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所 (2015) |
研究代表者 |
カン ビョンウ 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 講師 (70735365)
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研究協力者 |
ランニッコ ヘイッキ
トルニコスキー エルノ
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | アントレプレナー教育 / 起業 / スピンオフ / アントレプレナー / イノベーション / 起業政策 |
研究成果の概要 |
本研究では、どのような起業家教育が効果的であるかを調査した。本研究では、ノキアが従業員向けに提供したアントレプレナー教育プログラムのデータを使用した。以下の発見があった。まず、アントレプレナー教育の有効性を評価する際の認識と実践のギャップがあった。アントレプレナー教育を設計する際、認識の変化でなく、アクションを取れるようなプログラム設計が必要である。次に、コミュニケーションやHR(Human Resource)管理に関する教育が、エンジニアが起業後成長するために重要であることである。エンジニアの実効科目は、非研究開発スタッフの実効科目とは異なった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アントレプレナー教育の重要性が高まっている。しかし、どのようなアントレプレナー教育を提供すべきについて、あまり議論が進んでいない。そんな中、本研究はどのようなアントレプレナー教育プログラムを組むべきかに対する実務的知見を導き出した。そこに本研究の社会的意義がある。本研究を通じてエンジニアや非エンジニアに対する教育科目の起業活動に対する効果が異なっていたことから、アントレプレナー教育プログラムを設計する際、参加者の特性を考慮する必要がある。
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