| 研究課題/領域番号 |
15K17203
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 京都大学 (2016-2019)
立命館大学 (2015) |
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研究代表者 |
柴田 悠 京都大学, 人間・環境学研究科, 准教授 (50631909)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 主観的幸福感 / 保育 / 社会経済地位 / 傾向スコア / 因果推論 / well-being / 私的サポート / 公的サポート / パネル調査 / 郵送調査 / パネルデータ分析 / 社会学 / ソーシャル・サポート |
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| 研究成果の概要 |
全国郵送質問紙調査を実施し、公的サポートである「保育」（保育所への通園）と、私的サポートである「家庭育児」（先行研究によれば親の社会経済地位によってその質は異なる）の、交互作用に考慮に入れながら、それらが成人後の幸福感やその諸要因に与える長期的影響を、保育所通園の傾向スコアを用いた因果推論によって検討した。
その結果、「不利な家庭」（社会経済地位：下位1/2）出身の20～44歳回答者では、保育所に通うと（幼稚園のみに通う場合と比べて）、将来、非正規雇用になりにくくなる、有配偶者の確率が高まる、対面交流の頻度が増えるなどの傾向が見られ、さらにそれらの結果として主観的幸福感が高まる傾向が見出された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
保育所通園の「短期」的効果としては、3歳半までの子どもの発達へのポジティブな効果が指摘されている（Yamaguchi et al. 2018）。また「中期」的効果としては、無通園や幼稚園通園と比べて、高校進学率や大学進学率が高まることが指摘されている（Akabayashi and Tanaka 2013）。本研究に最も近い先行研究は以上の2つであり、それらと比較すると、保育所通園の成人後までの「長期」的効果を対象としている点が本研究の新規性である（学術的意義）。
また主観的幸福感などにつながるポジティブな長期的効果が、特に不利な家庭で見られたことは、保育政策の検討の際に参考になる（社会的意義）。
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