| 研究課題/領域番号 |
15K17296
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 福島県立医科大学 |
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研究代表者 |
黒田 佑次郎 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (50538783)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 災害の公衆衛生 / 地域保健 / 高齢者保健 / 要介護認定 / 東日本大震災 / 原子力災害 / 精神的健康度 / ソーシャルサポート / 災害時の公衆衛生 / 心理社会的影響 / 精神保健 / メンタルヘルス / 保健師 / 心理的ストレス / 要介護リスク / ソーシャルネットワーク |
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| 研究成果の概要 |
研究は「（１）精神的健康度の変化とリスク要因の検討」と「（２）要介護認定の推移とリスク要因の検討」の二点について、コホート研究のデザインで研究を行なった。「借り上げ住宅」に居住する住民は、集団で避難をしている「仮設住宅」に居住する住民に比べて、抑うつ傾向発生のリスクが高かった。予備解析の結果においても、ソーシャルネットワークは仮設住宅に比べて借り上げ住宅の住民に少なく、抑うつ発生に寄与している可能性が示された。以上の結果を飯舘村の健康福祉課にフィードバックし、借り上げ住宅の住民が集まることのできるサロン活動を各避難先で実施することに繋がり、ソーシャルネットワークの向上に役立てることができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の特徴は、飯舘村の健康福祉課および社会福祉を担う包括支援センターと共同して調査を実施したことにより、震災前後のデータを用いたコホート研究が可能であったことにある。また、得られた研究結果を村の施策や計画に迅速に役立てることができ、対策と学術的な双方から意義のある結果だと考えられる。
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