| 研究課題/領域番号 |
15K17319
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
加藤 典子 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 流動研究員 (90741421)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 集団療法 / 認知行動療法 / うつ病 / 不安症 / 統一プロトコル / 集団精神療法 / 集団認知行動療法 / 診断横断的認知行動療法 |
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| 研究成果の概要 |
本研究により、単極性気分障害と不安障害の患者に対する統一プロトコル集団版の日本における安全性および予備的な有効性が示された。しかしながら、本試験は予備研究であり、対象者は18名と少なく、対照群が設定されていなかったため、日本におけるGUPPYの有効性を確立するためには、本研究による大規模な評価者盲検ランダム化比較試験の実施が不可欠である。現在、評価者盲検ランダム化比較試験の実施を計画中である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により、実施の時間的コストが低く、かつ適応範囲の広い認知行動療法である統一プロトコル集団版の日本における実施可能性が確認された。認知行動療法は治療者の育成に非常に時間がかかるが、統一プロトコルは様々な疾患に適用できる認知行動療法であるため、本研究の結果は治療者育成のコスト削減にもつながると予想される。本研究の結果が、我が国における認知行動療法の普及に寄与し、結果としてうつ病や不安症の治療が向上することが期待される。両疾患は膨大な社会損失につながっており、本研究による治療向上は患者本人のみならず、それを取り巻く社会にも意義があると考えられる。
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