| 研究課題/領域番号 |
15K17355
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 浦和大学 |
|---|
研究代表者 |
内田 徹 浦和大学, 人間学部, 講師 (00633801)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2016年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 実業学校教員検定 / 師範学校中学校高等女学校教員検定 / 試験検定 / 工業 / 農業 / 商業 / 実業科 / 工業教員養成 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、戦前日本の工業科教員養成における実業学校教員検定の果たした役割を追究するために、1922～47年の実業学校教員検定試験の実態を1884～1947年の師範学校中学校高等女学校教員検定試験の実態と比較し、その特質を分析した。
その結果、実業学校教員検定試験の特質は、師範学校中学校高等女学校教員検定試験が十全に位置づけてこなかった工業を「工業ノ部」として1922～43年まで一貫して位置づけ、907人の教員を供給し続けたことに求めることができた。さらに、同試験は「農業ノ部」1112人、「商業ノ部」808人を供給しており、いずれも師範学校中学校高等女学校教員検定試験を上回っていたことが判明した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果と学術的意義は次の2点に求めることができる。
1つは、師範学校中学校高等女学校教員検定のうち農業や商業、簿記の試験検定は、実業学校教員検定が1922年から実施されるようになると、1925年を最後に実施されなくなったことを初めて実証的に解明することができたことである。
もう1つは、この事実によって、先行研究が指摘した実業学校教員検定と師範学校中学校高等女学校教員検定の併存は、制度的には1926年以降も存続するものの、実態に即してみると実質的には実業学校教員検定と師範学校中学校高等女学校教員検定の無試験検定の指定・許可学校に限りみられるようになったことを解明した。
|
