| 研究課題/領域番号 |
15K17357
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 聖徳大学 |
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研究代表者 |
山崎 奈々絵 聖徳大学, 教職研究科, 准教授 (90598103)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 戦後日本教育史 / 教員養成史 / 教師教育史 / 教員養成 / 教師教育 / 教育学 / 戦後教育改革 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、教員養成を実際に行う各大学の実態をカリキュラムレベルから明らかにすることを通じて、戦後教員養成の成果と課題を整理し、歴史研究の立場から、教員養成をめぐる現代的課題に応えることであった。研究対象時期は、戦後教員養成発足当初の1949年度頃から1988年度頃までである。
戦後初期の教員不足の時期を経て、必要な教員数がおおよそ確保できるようになった1960年代以降、多くの大学はカリキュラムのあり方・養成教育のあり方の再考を迫られた。そうした中で多くの大学では、次第に卒業に必要な最低履修単位数や必修科目が増え、学問や研究が必ずしも重視されていないといった問題に直面していた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来、戦後教員養成に関する研究は、「開放制か目的養成か」といった二項対立論を乗り越えるため、各大学における養成教育の実際に即した研究の重要性が指摘されてきた。他方で、今まで研究対象となってきたのは、国立の教員養成系大学・学部に偏ってきた。
これに対し、本研究は、「開放制」を支える国・公・私立の多様な大学・学部について幅広く事例を選定し、カリキュラムレベルから戦後教員養成の成果と課題を検討した点に意義がある。また、先行研究では十分に検討されてこなかった、教員を採用する行政側の批判や課題意識、養成教育を実際に受ける学生側の評価も視野に入れた点は、教員養成史研究の今後の発展につながるだろう。
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