| 研究課題/領域番号 |
15K17365
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 茨城大学 (2016-2018)
愛知東邦大学 (2015) |
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研究代表者 |
照屋 翔大 茨城大学, 教育学研究科, 准教授 (90595737)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 学校改善 / 認証評価 / 学校評価 / 協働 / 学区 / 学校 / アメリカ / 地方学区 / 学校改善支援 / リーダーシップ / 協働性 / 学校認証評価 / 学区認証評価 / システム・アプローチ / 教育委員会事務局 / 地域認証評価協会 / 地方教育行政 / 教育ガバナンス / 教育委員会評価 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、アメリカにおける「学区を基盤とした学校改善」という学校改善理論とそれを促す評価システムに着目し、学校改善に向けた教育委員会と学校の協働性構築の要件を明らかにすることである。なお、本研究が着目する学校評価システムとは、学校認証評価システムを指す。
研究の結果、①学校改善の理論や実践が、システム・アプローチという観点に立ち、地方教育行政を基礎単位にした個別学校と地方教育行政の協働活動（パートナーシップ活動）に関心を向けていること、②改善を促すリーダーシップの内実や学校として備えるべき要件が見直され、学校評価の構造が変化していることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究を通じて、日本に先行して個別学校ごとの学校改善を重視し、自律的な学校経営の実現に向けた研究・政策・実践を蓄積してきたアメリカにおいて、その方向性の見直しが図られていることが明らかになった。学校改善を実現するためには、個々の学校レベルで備えるべき要件を検討するだけでなく、教育課題がより一層複雑化・多層化する現代社会にあっては、その取り組みを支援する地方教育行政のあり様が重要になることが示唆された。
個別学校レベルでの課題対応に向けた組織力あるいはリーダーシップの開発を地方教育行政が支援し、その支援的機能を評価活動にいかに付与するかが、今後に向けた研究的・実践的課題になる。
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