• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

戦後初期における子どもの観察と記録を基盤とした教師の力量形成とカリキュラム開発

研究課題

研究課題/領域番号 15K17368
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 教育学
研究機関大分大学 (2016-2019)
相愛大学 (2015)

研究代表者

大島 崇  大分大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (70715276)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード戦後初期 / カリキュラム / 教師 / 子ども / 観察 / 記録 / 問題解決学習 / 実践と研究 / 知識 / 実践研究 / 子どもの実態 / 省察 / カリキュラム改革 / 授業研究 / 協働 / 単元学習 / 教師の専門性 / 教師の力量形成 / 校内研究
研究成果の概要

戦後初期における子どもに関する記録に基づく教師による研究について探究した。具体的には、①学習の対象と子どもとの関係を把握する教師の専門性の自覚化、②コア・カリキュラム連盟におけるワークショップの影響、③カリキュラム改革による学習の観察方法や教師間の協働性の変容、④問題解決学習における知識の位置づけと実践研究の質の検討、という点が明らかとなった。
また、現代的な課題として事後協議会が深まる手立てを探究した。具体的には、①授業者の願いや意図の共有、②子どもの姿の共有、③授業中の一場面への焦点化の3点が手立てとして有効であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

従来見落とされがちだった戦後初期における授業研究や教師の専門性に関する史料の検討を通して、カリキュラム開発運動の収束や学習方法論の転換に着目する一般的な視座に対し、学習の対象と子どもとの関係を把握する教師の専門性の自覚化のプロセスとして再評価するという新たな視座を提案したという点で学術的意義がある。さらに、戦後初期の問題解決学習は,子どもの実態を十分に踏まえられなかったという「研究の質」の問題により「実践の質」の検討を十分にできなかった可能性について指摘しており、従来とは異なる枠組みで「実践の質」に迫ることが求められている現在の教育実践の課題を探究する上で示唆的であり、社会的意義が認められる。

報告書

(6件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 「当事者型授業研究」の実践と評価2016

    • 著者名/発表者名
      鹿毛雅治・藤本和久・大島崇
    • 雑誌名

      教育心理学研究

      巻: 64 号: 4 ページ: 583-597

    • DOI

      10.5926/jjep.64.583

    • NAID

      130005310220

    • ISSN
      0021-5015, 2186-3075
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 子どもたちと学びを実現する教師のまなざし2015

    • 著者名/発表者名
      大島崇
    • 雑誌名

      生活教育

      巻: 798 ページ: 38-41

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [図書] 「授業研究」を創る2017

    • 著者名/発表者名
      鹿毛雅治、藤本和久、秋田喜代美、大島崇、木原俊行、小林宏己、田上哲、田村学、奈須正裕、藤井千春
    • 総ページ数
      171
    • 出版者
      教育出版
    • ISBN
      9784316804033
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2015-04-16   更新日: 2022-11-04  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi