| 研究課題/領域番号 |
15K17372
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 高知大学 (2018)
国際学院埼玉短期大学 (2016-2017)
自由が丘産能短期大学 (2015) |
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研究代表者 |
石嶺 ちづる 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 助教 (80551655)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 学校から職業への移行 / 後期中等教育 / アメリカ / 統合カリキュラム / 職業教育 / 職業への移行 / プログラム・オブ・スタディ |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、アメリカにおける若年者の学校から職業への移行(以下：移行)に関する支援施策の展開を、ハイスクールにおける職業に関する教育の改善を明らかにした。特に、1990年の連邦法改正を契機に、ハイスクール職業教育が就職を目的とする完成教育から大学等における職業教育の準備教育に転換される中で、実践の分析による理論の構築、理論を反映した政策の展開、政策の展開による実践の推進がなされてきたことに着目した。
具体的には、①連邦職業教育研究所における研究の変遷(理論の展開)、②政策転換の初期の職業教育改革理念を中心とする政策の展開(政策の展開)、③代表的な実践事例の特徴(実践の特徴)の解明を行なった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究を通して、アメリカにおける1990年代以降の移行支援を支えて来たハイスクールにおける職業教育改革の展開を、理論・政策・実践の関連性を相対的に明らかにすることができた。特に、これらの連関を通した改革の推進によって、ハイスクール修了後の多様な進路(就学と就労の柔軟な組み合わせ)の実質的な保障が志向されていることが解明できた。このことが「進学とキャリアの双方」に備える("college and career" ready)をスローガンとするアメリカの教育改革の実像であるといえる。
このことから、移行支援職業教育の高等教育化だけではなく、中等教育修了時点での多様な進路保障の重要性が示唆された。
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