| 研究課題/領域番号 |
15K17384
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 東京大学 (2016-2018)
神戸大学 (2015) |
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研究代表者 |
芦田 明美 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特別研究員 (30749164)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 国際教育開発 / 修学実態 / ホンジュラス / 縦断的データ / 歴史的社会背景 / 年代比較 / 国内比較 / 留年 / 退学 |
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| 研究成果の概要 |
歴史的な社会背景が、発生当時およびその後において個々の子どもたちの修学実態にいかなる影響をおよぼしたのかを明らかにすることを目的とし、第二次世界大戦以降に初等教育課程へ入学した子どもたちの修学記録を用いて分析を行った。その結果、近年の修学状況の傾向と同様に、最頻出の修学パターンとして留年を介しない卒業と低学年時の退学のパターンが交互に存在する状況が確認できた。また、軍事クーデターが連続して発生した時期には対象校への登録者数の増減が交互に見られ、教育へのアクセス自体が不安定になっていた状況が読み取れた。紛争に着目すると、発生直後よりも翌年以降に就学者数に減少が見られることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、個々人の修学実態および第二次世界大戦以降の国家の歩みに着目し、分析を行う。近年、詳細な分析に基づいた政策の妥当性、有効性が求められていることから、ミクロな調査が注目を集めている。学校記録を活用して一定規模の縦断的データを構築する本研究の手法は、特定条件下における傾向把握を行うことを可能にする。また、初等教育の完全普及を達成しつつある国の経験を分析し、後発開発途上国へ提言を検討することは、国際的に意義深いと言える。
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