| 研究課題/領域番号 |
15K20742
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
生涯発達看護学
|
|---|
| 研究機関 | 沖縄県立看護大学 |
|---|
研究代表者 |
上原 和代 沖縄県立看護大学, 看護学部, 准教授 (70406239)
|
|---|
| 研究協力者 |
上原 幸代
穐山 千里
吉田 まち子
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 退院準備性 / NICU / 親 / 日本語版 / 沖縄県 / 尺度開発 / 沖縄 / 標準化 |
|---|
| 研究成果の概要 |
米国では様々な状態の入院患者や家族の退院準備性の尺度が開発されていますが、日本では入院基本料の逓減制を背景に医療機関の経営上の理由で入院期間が決まる現状があります。一方、医療的ケアを退院後も自宅で継続することが多い、新生児集中治療室に入院した早産児や重症児は、退院に向けた親の準備状況を加味して退院時期を決定することが重要です。本研究ではWeiss（2007）の療養中の子どもの親用退院準備性尺度（RHDS-PF)を日本語に翻訳し、沖縄県のNICUから退院する乳児の親に適用できるかを検討しました。結果、原版より1因子少ない4因子構造で信頼性が高く、構成概念妥当性と基準関連妥当性が確認できました。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本のNICUでは現在、様々な退院教育・支援・制度が整えられており、乳児の成熟度、医療的ケア、親の状況を医療者が査定し計画するのが一般的です。一方、RHDS-PFは親の自己申告によりどの程度、親子の退院の準備ができているかを測定します。従来の医療者主導の退院支援に、自宅で乳児のお世話を担う親自身の評価が加わることで、親子の退院準備性を専門職と親の両面から査定することとなり、最適な退院時期や支援方法を検討できます。結果、退院後の親の不安が軽減し不要な外来受診等の減少が期待されます。また、海外と共通の尺度を用いることは、死亡率が世界で最も低い日本の新生児医療と海外のデータの比較を可能にします。
|
