| 研究課題/領域番号 |
15K20754
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 広島国際大学 |
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研究代表者 |
梅田 弘子 広島国際大学, 医療福祉学部, 講師 (50441986)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2017年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 育児 / 共働き / 夫婦 / 協働 / 乳幼児 |
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| 研究成果の概要 |
地方都市在住の保育園に通園する子どもを育てる共働き夫婦への調査を行い274組548部のペアデータを分析した。共働き夫婦の育児の協働は「相談と共有」を重視し、支障をきたさず仕事と育児を両立できるよう「公平性の調整」が行われていた。「相手からの気づかい」は夫よりも妻が低く、妻は夫よりも効率性を追求し夫の育児行動を制御していた。家族機能充足度は妻の方が低く看護介入の必要性が高かった。妻の育児時間・量の偏りや家庭責任意識に対して、夫の積極的な参画・共有が必要である。共働き育児を見越して夫婦で事前に十分な調整・対策を行う教育的機会や情報提供・相談等支援策の構築が喫急の課題である．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
乳幼児を育てる共働き夫婦の育児の協働は、夫婦間の相談と共有や、公平性の調整がなされているものの、育児時間・量は圧倒的に妻に偏っていた。研究結果は、育児の協働における夫婦間の不均衡の改善の必要性と、共働き育児を見越して夫婦で事前に十分な調整・対策を行う教育的機会や情報提供・相談等支援策の構築の必要性を示唆するものである。これらは、共働き世帯が増加する現代において、共働き夫婦の育児における負担軽減と子どもの健やかな成長・発達のための支援策構築において活用可能であり意義あるものと思われる。
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