| 研究課題/領域番号 |
15K20758
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
川本 祐子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助教 (70527027)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | アドバンスケアプランニング / 在宅看取り / エンドオブライフ / 終末期 / 療養場所 / 在宅療養移行 / 療養環境選択 / 在宅医療 / 意思決定支援 / 退院調整 / 医療連携 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、「自宅で最期を迎えたい」という患者の望みの実現を基軸としたアドバンスケアプランニング（人生の最期の過ごし方について予め話し合いの場を持ち確認すること）において、患者・家族・医療者などが共有すべき判断指標（考慮すべき事項）を明示することを最終目的とした。その構成要素となる以下の3点、（１）自宅で最期を迎えることに影響を与える諸因子、（２）最期の段階に至るまでの療養過程モデル、（３）その療養過程において患者・家族・医療者が直面しうる意思決定の諸局面について、文献調査および面接調査によって明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「自宅で最期を迎えたい」という国民の顕在的・潜在的ニーズがありつつも、諸要因によりそれが困難な状況にある。終末期になってから患者の療養環境を整えるのではなく、早期から患者・家族の意思や価値観を確認し、人生の最期も見据えた長期的な目標を明確にして必要な治療やケアを選択していくことが求められている。本研究成果は、患者や家族が「今後、どのような療養過程を辿り、どのような時期に医療内容や療養場所の選択機会が訪れ、その選択には何が影響しうるのか」を可視化したものである。これにより、早期から長期的な目標を持ち、患者・家族・医療者が状況認識や療養継続上の目標を共有していくことを促すと考えられる。
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