精神科救急・急性期病棟における地域移行支援のための多職種連携ガイドラインの開発

• 研究課題/領域番号: 15K20779
• 研究種目: 若手研究(B)
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 高齢看護学
• 研究機関: 東京医療保健大学
• 研究代表者: 田野 将尊 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (70583673)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円); 2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 精神科救急病棟 / 精神科急性期病棟 / 地域移行 / 多職種連携 / 看護支援

研究成果の概要

精神科救急・急性期病棟における地域移行支援の課題として、病棟看護師が患者の具体的な生活像をイメージ出来ないことによる、地域生活に向けた支援の不足が明らかとなった。精神科救急・急性期病棟における地域移行支援には、病棟看護師をはじめとした病院スタッフが患者の退院後の生活をイメージすることや、患者の地域での生活を確認し、患者に対して自身の生活のイメージづくりや地域生活の準備を行うことが不可欠であることが示唆された。また、入院中から地域サービスと繋がることを意識して情報を共有し、医療的な介入のみならず生活面に焦点を当てた支援を行うことが、多職種連携の重要な促進要因の一つであると示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

精神科救急・急性期病棟から退院する患者には、地域生活の準備、訪問看護やサービス導入の動機が不十分であり、患者に対して自身の生活のイメージづくりや生活上の判断・選択を自分でできるための支援が求められている。医療的な介入のみならず生活面に焦点を当てた支援を行うことが、精神科救急・急性期病棟における地域移行支援のための多職種連携の重要な促進要因であることが示唆され、連携促進の一助となることが期待される。