| 研究課題/領域番号 |
15K20805
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
赤間 由美 山形大学, 医学部, 助教 (90700021)
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| 研究協力者 |
小林 淳子
森鍵 祐子
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 生活保護現業員 / メンタルヘルス / 自己効力感 / 介入プログラム / メンタルヘルス支援プログラム / 職場のソーシャルキャピタル / ケース診断会議 / 職場のソーシャルサポート |
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| 研究成果の概要 |
現場使えるメンタルヘルス支援プログラムとして自己効力感に着目した介入プログラムの作成・評価を目的に研究を実施した。A県内の3市の生活保護現業員のうちB市・C市を介入群、D市を対照群とし、介入群には介入プログラムを実施し介入前後の変化を質問紙調査で群間で比較した。介入群では中間、介入終了後時点で一定の介入効果を確認できた。
生活保護現業員を対象とした現場で使えるメンタルヘルス支援プログラムは効果が認められたが、実施の際には生活保護率増加等の業務状況を考慮する必要性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
生活保護受給者の増加に伴い生活保護現業員の役割や負担は増大しており、メンタルヘルスの悪化が危惧されている。生活保護現業員のメンタルヘルスは生活保護受給者の支援に直結するため、メンタルヘルス不調を予防することは重要であるが、メンタルヘルス不調予防の取り組みは見当たらない。多忙な生活保護現場では日常的に皆で取り組める対策が求められ、現場で活用可能な効果の高い介入プログラムを作成することで、生活保護現業員のメンタルヘルス不調予防だけでなく、生活保護受給者への質の高い支援が期待できる。
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