| 研究課題/領域番号 |
15K21039
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
環境農学(含ランドスケープ科学)
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
上原 三知 信州大学, 学術研究院農学系, 准教授 (40412093)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 災害復興 / 持続可能な開発 / 土地利用政策 / 防災便益 / 非防災便益 / レジリエンス / 自然災害 / グリーンインフラ / ランドスケープ・プランニング / Ian McHarg / 災害回避 / 土地利用計画 / 費用体効果 / 自然立地的土地利用計画 / Swarm Planning / 気候変動 / 都市計画 / 東日日本大震災 / 広島土砂災害 / 伊豆大島土砂災害 / イアン・マクハーグ / 被災地の開発履歴 / 代替案の可能性 / 費用対効果 / 社会コスト / ライフサイクルアセスメント |
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| 研究成果の概要 |
伊豆大島、広島の土砂災害範囲内の住宅開発代替案の可能性を模擬検証した。その結果、自然立地的土地利用計画、Ecological Planning(E・P)、Swarm Planningに基づく計画案では実際の被害場所以外に住宅適地を選択する確率が高いことを定量的に示すことができた。被災面積は50%から20%に縮小でき、最大で家屋および死者の被害を社会コストベースにて広島で60％、伊豆大島で95％も縮小できた可能性を指摘した。また東日本大震災後の福島県における住宅移転において、E・Pを活用した本研究の計画により将来的な災害リスクを回避しつつ、再建住宅の価値を高める実際の開発にも寄与できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
その成果は、Resilience by Design of International Federation of Landscape Architects 2018, Natural Disasters and Weather Extremes部門でOutstanding Awardsを受賞し、一部論文としてもまとめられた。急激な人口減少及び高齢化に直面するわが国において、トータルの社会資本の投下をなるべく抑え、持続的かつ安全で快適な地域開発を行うためにランドスケープ・プランニング手法が活用される意義は大きい。
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