| 研究課題/領域番号 |
15K21227
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
地域看護学
|
|---|
| 研究機関 | 佐賀大学 |
|---|
研究代表者 |
松永 妃都美 佐賀大学, 医学部, 客員研究員 (60612017)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 東京電力福島第一原子力発電所事故 / 自主避難 / 母子避難 / 東日本大震災 / 東京電力福島第一原子力発電所の事故 / 福島第一原子力発電所事故 |
|---|
| 研究成果の概要 |
東京電力福島第一原子力発電所の事故を契機に九州北部地域に自主避難した母親への面接調査を行い、母親が自主避難を実行するまでの心理行動プロセスと、自主避難を実行してからの継続プロセスを明らかにした。さらに母親の放射性物質へのイメージを整理した。これらの成果から、避難の自己終結にむけた支援への示唆を得た。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現行の放射線被ばく教育では、原子力災害で非常に多くの自主避難が行われることが想定される。放射性物質を避けるための自主避難が直接的な被ばく影響を上回る危険性は払しょくできず、福島第一の事故で得られた知見を今後の原子力災害対策に活かす施策と研究の推進が肝要である。
本研究では子育て中の自主避難者に焦点をあて、心理と行動を深く理解した医療専門職の支援について検討した。
|
