研究課題/領域番号 |
15K21253
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
社会学
観光学
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研究機関 | 琉球大学 |
研究代表者 |
越智 正樹 琉球大学, 国際地域創造学部, 教授 (90609801)
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研究協力者 |
久保田 美穂子
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 小規模観光実践 / 地域的公共性 / 社会的効果 / グリーンツーリズム / 農村民泊 / まち歩き観光 / 周縁コミュニティ / 教育旅行民泊 / 農的自然 / 観光社会学 / 公共性 / まち歩き / グリーン・ツーリズム / 観光資源 / 地域社会学 |
研究成果の概要 |
本研究は、観光の社会的効果と地域的公共性構築について、理論研究と事例研究を行ったものである。その成果として、理論研究は3本(単著論文2、共著書1)、事例研究は6本(単著論文2、共著書1、その他学会誌論考3)を公表し、学会発表を4件行った。事例研究は、まち歩き観光と農村民泊を対象としたものである。 また本研究では部分的に、対象人物・団体と協働活動しながら行う調査(いわゆるアクション・リサーチ)を行うことも謳っていた。これは特に農村民泊に関して、沖縄県内の団体間のネットワーク作りに協働参加することで達成した。期間後も同ネットの幹事としての役割を果たしている。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
昨今、観光立国・観光立県が公的に謳われ、地方創生の核としても観光が重視されているが、その効果の診断方法は経済的なもののみに収斂しがちである。だが地域づくりのための観光のあり方を考究するには、社会的な観点からの診断も同様に重要なはずである。本研究の計画立案意図は、ここにあった。 そこで本研究は、まず観光による地域的公共性構築の理論化を行った。次いで事例調査を経て、まち歩き観光の質的効果を診断するための新たな基準を提示し、また、農村民泊において創出され得る質的価値のカテゴライズを行った。観光の効果を数値以外で論じ、かつ散文的な質の称揚にとどまらないための指標を提示したことに意義があると考える。
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