| 研究課題/領域番号 |
15K21254
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経済史
日本史
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
星野 高徳 琉球大学, 国際地域創造学部, 准教授 (00749260)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 屎尿処理 / 下水処理 / 農村還元処分 / 都市衛生 / 都市近郊農業 / 伝染病 / 寄生虫病 / 浄化槽 / 屎尿流注所 / 屎尿貯溜槽 / 経済史 / 日本史 |
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| 研究成果の概要 |
東京市、大阪市、名古屋市の屎尿処理政策を調査することにより、戦前において、汲取処理、農村還元処分が衛生環境を改善する上で合理性を有し、大規模な下水道整備より効果的であった可能性を指摘できた。
東京市、大阪市の事例では、下水処理化の挫折などを経験しながら、現実的な打開策として、農村還元処分を拡大したことが示されたが、名古屋市に関しては、下水処理と農村還元処分を併用することにより、衛生面と財政面の双方の問題に配慮したことが明らかになった。
戦後日本に関する研究では、国民の生活水準の向上、公害防止のために、国庫補助の役割が強化されたことが、下水道の普及、便所の水洗化を促進したことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
戦前の日本に関しては、欧米諸国と比較して、屎尿の下水処理化が遅れ、非衛生的な処理が続けられたことが指摘されてきたが、実際には、衛生問題を緩和する上でも、農村還元処分が合理的な方法であったことを指摘できた。
戦前の東京市、大阪市、名古屋市は、農村還元処分を継続することにより、屎尿処理の円滑化を図ったが、その経緯は一様ではなく、財政、地勢等の状況を踏まえて、政策を決定したことが明らかになった。
戦後日本に関しても、財政面の限界により、下水処理化が遅れたことが指摘されてきたが、国庫補助の充実が図られるとともに、浄化槽や公共下水道を通じた処理が行われるようになった過程を明らかにした。
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