| 研究課題/領域番号 |
15K21255
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
基礎看護学
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| 研究機関 | 東京大学 (2016-2019)
札幌医科大学 (2015) |
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研究代表者 |
大野 真実 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (70635896)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 母性・女性看護学 / 看護管理学 / 看護職者 / 職場復帰 / ワーク・ライフ・バランス / メンタルヘルス / 産休・育休 |
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| 研究成果の概要 |
日本における労働力人口総数が減少対する中で女性労働者の就労継続支援が進められている。今研究では、女性の代表的な職業のひとつである看護職者の妊娠時から復職やその後の就労継続までの各時期に着目しながら、復職の意思や就労継続を支える内容を明らかにすることを目的とした。総合病院において妊娠・出産を挟み、退職することなく就労継続している看護師・助産師を対象とした面接調査において、家族や職場といった周囲からの支え、経済的問題が勤務継続の後押しをしていた。また、休日や夜勤前の過ごし方について効率の良い生活の工夫を身につけていき、子育ての仕事の両立による心身的な負担を和らげていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本において同一の職場における就労の継続は、昇給の問題や再雇用の問題と関係が深い。特に今回調査対象となった看護職者の場合、地域における代表的な総合病院に勤務することで、安定した給与と育児支援を得ながら自らのキャリア形成の実現が出来る環境にあった。従って、看護職者の就労継続には看護職としてのキャリア形成が実現できる職場、安定した給与と子育てを支える職場、家族の協力を通して、看護職者自身が仕事と子育てと自分の休息時間を得られるような日々を身に着けていることが明らかになった。しかし、そうした中でも交代制勤務には家族の協力が必要であり、一人親や協力者が不在の場合の就労継続の難しさも示唆された。
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