研究課題/領域番号 |
15K21545
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
地域看護学
衛生学・公衆衛生学
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研究機関 | 吉備国際大学 |
研究代表者 |
井上 優 吉備国際大学, 保健福祉研究所, 準研究員 (90726697)
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研究協力者 |
原田 和宏
倉地 洋輔
米田 昌弘
山崎 諒
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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キーワード | 転倒発生予測 / 加速度 / アプリケーション開発 / 一般高齢者 |
研究成果の概要 |
本研究の目的は,要介護状態に至る主要な原因である転倒予防に向けて,その危険性を簡便に予見し,適切な医療・介護資源の利用につながるアプリケーションの開発基礎を構築することである. 地域在住高齢者55名を対象とした縦断的な検討から,体幹加速度の高速フーリエ変換から求めた平均情報量(PSEn),歩行荷重係数(DLF),パワースペクトル比(PR)が転倒経験の有無を高い精度で判別でき,なかでもPSEnは将来起こる転倒の発生予測に有用な指標であることが示唆された.さらにそれらの指標は体操教室への参加により生じた運動機能の変化を捉えられることも示唆された.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域在住高齢者を対象とした検討から,スマートフォンに搭載されたセンサーデバイスでも援用可能な解析アルゴリズムとして,PSEnは転倒発生の予測に有用であることが示唆された.また地域で開催される介護予防教室参加者の運動機能変化も評価可能な指標になり得ることが示唆された.またDLF,PRも一般高齢者や神経疾患により歩行障害を呈した例の歩行状態を把握する方法の一助となることが示唆された. 以上の知見は,地域で生活している高齢者が参加する介護予防教室に留まらず,地域包括ケアに関わる専門職にも有益な情報を提供すると共に,リハビリテーションの分野でも歩行障害の程度を定量化できる可能性を示唆するものである.
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