| 研究課題/領域番号 |
15K21635
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
ウェブ情報学・サービス情報学
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| 研究機関 | 帝京科学大学 (2016-2019)
国立障害者リハビリテーションセンター(研究所) (2015) |
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研究代表者 |
澤田 有希 帝京科学大学, 医療科学部, 講師 (40747995)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 住環境整備 / 作業療法士 / 支援機器 / 福祉工学 / 高齢者福祉 / 高齢者生活 / 福祉機器 / 介護保険制度 / 住宅改修 / 専門職 / 協働 / 多職種連携 / 建築士 / 環境 / モデル化 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、クライアントや生活環境の多面的な評価結果を踏まえて、住環境整備プランを提示できるリコメンダシステムの開発を目的とした。このために、経験豊富な作業療法士や建築士（住宅改修事業者）にインタビュー調査し、質的研究方法を用いて調べた。また、現状の住環境整備実態を明らかにするため、介護支援専門員にアンケート調査と、事例報告の分析を行った。研究により、一つのニーズに対して、100項目近くの評価を行っており、それは住環境整備をすることだけが主眼ではなく、住環境整備という手段を用いてどのように生活を送るかに向いていた。住環境整備を一手段として、クライアントの生活を支援するために活用できる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の研究成果は、制度上や業務の多忙さにより、多職種連携が十分ではない現場において、介護支援専門員に調査するべき項目を提供し、他職種に支援を求めるか否かの判断材料とすることができる。また、それにより、画一的な住宅改修の導入や価格による判断ではなく、必要な評価をしてもらったうえで、クライアントが選択ができるというメリットにつながる。また、不要な住宅改修を防ぐため、介護保険費の抑制にもつながると考える。
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