| 研究課題/領域番号 |
15KK0122
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| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経済政策
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
岩佐 和道 神戸大学, 経済経営研究所, 准教授 (00534596)
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| 研究協力者 |
Soger Gerhard University of Vienna, Graduate School of Economics, Professor
Foellmi Reto University of St. Gallen, SIAW, Professor
池田 新介
上東 貴志
西村 和雄
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| 研究期間 (年度) |
2016 – 2018
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
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| キーワード | 非相似拡大的選好 / 劣等財 / 所得格差 / 動学的貿易モデル / 内生的時間選好 |
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| 研究成果の概要 |
家計が各期に最適な財の消費量と労働の供給量を決定する標準的な一部門成長モデルにおいて、周期解、あるいはカオスが発生する必要条件について、図を用いた分析を行うことで、その条件の経済学的な意味を明らかにした。
非相似拡大的な選好の下では、所得分布は各生産要素需要との関係を通して、経済成長の速度だけでなく、経済の長期的な総所得にも影響を及ぼすことを示した。また所得格差と経済成長との関係は、奢侈品と必需品の資本集約度に依存して決まることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
標準的な一部門成長モデルにおいて、周期解、あるいはカオスが発生する場合には、余暇が周期解の間の領域、もしくは周期解において、劣等財となっていることを示した。このような大域的な条件を、図を用いた分析を行うことで明らかにすることができた。
所得格差と経済成長の関係を考察するには、奢侈品と必需品の資本集約度が重要であることを示し、必需品が資本集約的な場合には、所得格差の拡大は経済成長にとって負の影響があることを明らかにした。
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