| 研究課題/領域番号 |
15KT0093
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 特設分野 |
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| 研究分野 |
ネオ・ジェロントロジー
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| 研究機関 | 大東文化大学 |
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研究代表者 |
山下 東子 大東文化大学, 経済学部, 教授 (50275822)
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| 研究分担者 |
工藤 貴史 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (00293093)
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| 研究期間 (年度) |
2015-07-10 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 高齢者漁業 / 新規漁業者 / 漁業センサス / 法人化 / 漁業継続 / 引退・廃業 / 技術伝承 / 技術継承 / 新湊漁協 / 桃の浦かき生産合同会社 / 遠洋漁業者 / 三厩漁協 / 平内漁協 / 高齢漁業者 / 自営漁業 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、第1に高齢漁業者のなかでも超高齢と言える80才前後の高齢漁業者や引退漁業者への面談調査を通じて漁業の継続動機・引退動機を明らかにした。積極的な継続・引退とやむを得ずの継続・引退がある。第2に漁業センサス分析を通じて、高齢漁業者の多くは男子1名ないし夫人と2名で操業しており、子息と同居しているケースも少ないことを明らかにした。高齢化により限界集落化する漁業地区で漁業生産を継続していくためには、地区外からの新規参入者を受け入れることも必要である。この点で、第3の研究成果である高齢漁業者が地区外者の受け入れを決断し、技術を継承し、生活面での支援まで行っている三重県の2事例を抽出した。
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