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p53標的遺伝子の単離・機能解析とそのがん治療法開発への応用

研究課題

研究課題/領域番号 16022264
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関国立がんセンター(研究所)

研究代表者

荒川 博文  国立がんセンター(研究所), 生物物理部, 部長 (70313088)

研究期間 (年度) 2004
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
6,200千円 (直接経費: 6,200千円)
2004年度: 6,200千円 (直接経費: 6,200千円)
キーワードがん抑制遺伝子 / p53 / 転写因子 / 標的遺伝子 / マイクロアレイ / アポトーシス / プロリン代謝 / 細胞生存
研究概要

がん抑制遺伝子p53は、ほぼすべてのがんの半数以上に変異の認められる遺伝子であり、配列特異的な転写因子をコードしている。従って、その標的遺伝子の転写活性化を通してその機能を発揮すると考えられているが、生理機能の全貌は未だ明らかとなってはいない。p53の生理機能の全貌解明のためにその標的遺伝子の単離と機能解析を行った。本年度はALDH4遺伝子およびSTAG1遺伝子を単離し、その機能を明らかとした。ALDH4はプロリン代謝を枯渇させる働きを介してアポトーシスを負に制御し、同じくp53によって発現誘導され、プロリン代謝をリサイクルさせる働きを介してアポトーシスを正に制御するPOX遺伝子と拮抗することにより、細胞の生存に深く関わる可能性を見出した。また、STAG1は活性型p53-121Fによって特異的に発現誘導され、p53-121Fの強力なアポトーシス誘導活性をメディエートする、新しいアポトーシス実行分子である事実を明らかとした。このように、p53はかなり多くの標的遺伝子を様々な状況に応じて使い分け、その多彩な生理機能を巧妙に制御することで細胞の安全な生存を維持しているものと考えられる。p53の生理機能の全貌解明のためには、p53標的遺伝子の全単離が不可欠であると考えられる。また、p53の生理機能の正確な理解は、p53を用いた遺伝子治療を劇的に改善しうるとともに、新しいがん治療法の開発につながると考えられる。

報告書

(1件)
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2004 その他

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] Adenovirus-mediated p53AIPI gene tansfer as a new strategy for treatment of p53-resistant tumors2004

    • 著者名/発表者名
      Yoshida, K.et al.
    • 雑誌名

      Cancer Science 95・1

      ページ: 91-97

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Identification of ALDH4 as a p53-inducible gene and its protective role in Cellular Stresses2004

    • 著者名/発表者名
      Yoon, K.A.et al.
    • 雑誌名

      Journal of Human Genetics 49・3

      ページ: 134-140

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Identification of STAG1 as a key mediator of p53-dependent apoptotic pathway2004

    • 著者名/発表者名
      Anazawa, Y.et al.
    • 雑誌名

      Oncogene 23・46

      ページ: 7621-7627

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Netrin-1 and its receptors in tumorigenesis2004

    • 著者名/発表者名
      Arakawa, H.
    • 雑誌名

      Nature Reviews Cancer 4・12

      ページ: 978-987

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] p53, apoptosis and axon-guidance molecules

    • 著者名/発表者名
      Arakawa, H.
    • 雑誌名

      Cell Death and Differentiation In press

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2018-03-28  

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