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テロメア配列結合タンパク質TRF1による細胞寿命制御機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16026250
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関独立行政法人産業技術総合研究所

研究代表者

中西 真人  独立行政法人産業技術総合研究所, ジーンファンクション研究センター, 研究チーム長 (10172355)

研究分担者 羽生 義郎  独立行政法人産業技術総合研究所, シグナル分子研究ラボ, 主任研究員 (20357792)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2005年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2004年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードテロメア / TRF1 / 細胞寿命 / 核マトリックス / 細胞不死化 / EGFP / モノクローナル抗体 / 染色体 / 発癌
研究概要

本年度は、TRF1が核マトリックスに結合するメカニズムと、TRF1の誘導の機構について研究を進めた。
これまでの結果は、核マトリックス上にTRF1を結合するパートナー分子があることを強く示唆しているが、TRF1はDNA修復や組換えに関わるさまざまなタンパク質を結合するため、通常の方法のようにTRF1全体を使ってtwo-hybrid assayをしても目的の分子以外が結果をマスクしてしまう可能性が高い。そこでまずTRF1のどのドメインが核マトリックス結合部位であるのかを決定することにした。TRF1を8つの断片に分けてそれぞれをNLS-EGFPタンパク質のC末端側に融合し、TRF1を核マトリックスに結合する活性が高いTIM細胞に導入して0.2M NaCl存在下の核マトリックス結合能を調べた。その結果、この方法ではどの断片にも結合能が見いだされなかった。現在、全長のTRF1から50アミノ酸残基ずつ欠失させる逆のアプローチで核マトリックス結合ドメインを探っている。
細胞の不死化に関わるもう一つの因子であるテロメラーゼは、酵素活性サブユニット(TERT)のプロモーター領域の転写制御によって調節されていることがわかっている。そこで、TRF1 mRNAの転写開始点上流2178bpの領域をクローニングし、その転写活性を、TRF1とテロメラーゼを強く発現しているHeLa細胞と両者共にほとんど発現していないTIG細胞(正常ヒト線維芽細胞)で比較した。その結果、TERTプロモーターは予想どおり転写レベルで調節されているのに対し、TRF1プロモーターの転写活性は両細胞であまり変化が無かった。このことから、TRF1の発現調節はテロメラーゼの発現調節機構とは独立していることが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2005 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] Optimization of Nuclear Localization Signal for Nuclear Transport of DNA-encapsulating Particles

    • 著者名/発表者名
      Eguchi, A., et al.
    • 雑誌名

      Journal of Controlled Release In press

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] IFN-g : A Cytokine Essential for Rejection of CTL-Resistant, Virus-Infected Cells

    • 著者名/発表者名
      Yamaguchi, S. et al.
    • 雑誌名

      Interferon and Cytokine Research In press

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [図書] 遺伝子医学MOOK 第4号 「RNAと創薬」2006

    • 著者名/発表者名
      中西真人
    • 総ページ数
      228
    • 出版者
      株式会社メディカルドゥ
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [図書] Non-viral Gene Therapy : Gene Design and Delivery2005

    • 著者名/発表者名
      Nakanishi, M.
    • 出版者
      Springer-Verlag Tokyo
    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2018-03-28  

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