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酸化的付加反応における遷移金属錯体上での立体制御

研究課題

研究課題/領域番号 16033227
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関名古屋大学

研究代表者

西山 久雄  名古屋大学, 大学院・工学研究科, 教授 (40135421)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
4,400千円 (直接経費: 4,400千円)
2005年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2004年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード遷移金属 / ロジウム / 不斉合成 / 不斉触媒 / 酸化的付加 / 光学活性化合物 / ヒドロシラン / オキサゾリン / エナンチオ選択的
研究概要

酸化的付加過程における立体化学の問題として,ビスオキサゾリニルフェニル(PHEBOX)とロジウムからなる錯体にて,置換オレフィン類のヒドロシリル化とそれに続く酸化反応によって第2級アルコールをエナンチオ選択的に合成することに成功した。特に,アルコキシシラン類を用いることによって反応が効率的に進行することを見いだした。また,錯体をカチオン錯体へと変化させることにより反応速度が5分の1になることを見いだした。光学収率は95%に達した。さらに,アセテート錯体にすることにより初期活性のいらない活性な触媒となることを見いだした。また,このアセテート錯体を用いるとトランス体のオレフィンを位置選択的に高光学収率で変換できることも発見した。次に,この触媒系をα,β-不飽和エステルの共役還元に適用したところ,1mol%のRh(Phebox)触媒にて反応時間が1時間以内で,8種類の基質をそれぞれほぼ定量的な収率で90〜98%の光学収率を達成した。さらにα,β-不飽和ケトンの選択的1,4還元に成功した。ヒドロシランも用いた還元は従来の水素を原料とした系に相当する高効率を達成したのは画期的であると考えられる。現在この触媒系を,アクリル酸エステルとアルデヒド類の縮合反応に適応したところ,アルドール生成物を95%を越える収率で,アンチ選択的に得ることに成功した。アリールアルデヒドから,アルキルアルデヒドに変化させてもアンチ選択性は変化さず,かつ高光学収率を維持することもわかった。また、触媒合成についても50%と中程度の収率であったがPhebox骨格にメチル基を導入することにより収率を大幅に向上することを発見した。また、この改良によりイリジウム錯体の合成を可能にした。このイリジウム錯体は、活性はロジウムに比べると劣ることが分かった。また、4位置換-Pheboxの合成にも成功し、活性触媒を見いだした。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006 2004

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Asymmetric Conjugate Reduction of a,b-Unsaturated Ketones and Esters with Chiral Rhodium---2006

    • 著者名/発表者名
      Y.Kanazawa, H.Nishiyama, 他6名
    • 雑誌名

      Chem.Eur.J. 12

      ページ: 63-71

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Asymmetric Hydrosilylation of alkenes with Alkoxyhydrosilanes catalyzed by chiral Bis(oxazolinyl)phenyl-rhodium Complex2004

    • 著者名/発表者名
      Y.Tsuchiya, H.Uchimura, K.Kobayashi, H.Nishiyama
    • 雑誌名

      Synlett 1

      ページ: 2099-2099

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Asymmetric Conjugate Reduction of α,β-Unsaturated Esters with Chiral Rhodium(bisoxazolinylphenyl) Catalysts2004

    • 著者名/発表者名
      Y.Tsuchiya, Y.Kanagawa, T.Shiomi, K.Kobayashi, H.Nishiyama
    • 雑誌名

      Synlett 1

      ページ: 2493-2493

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2018-03-28  

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