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光誘起スピン転移による分子性導体の伝導性・磁性制御

研究課題

研究課題/領域番号 16038206
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関筑波大学

研究代表者

二瓶 雅之  筑波大学, 大学院・数理物質科学研究科, 講師 (00359572)

研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
4,400千円 (直接経費: 4,400千円)
2005年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2004年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードスピンクロスオーバー錯体 / 光誘起スピン転移 / 分子性導体 / 複合系 / 光応答性分子
研究概要

鉄(II)スピンクロスオーバー錯体は熱・光などの外場によって低スピン・高スピン状態を可逆に変換可能な双安定性分子として知られている。特に光によるスピン状態の可逆な変換(LIESST、Light Induced Excited Spin State Trapping)は、配位子と鉄イオンとの結合長の変化に伴う大きな構造・電子状態の変化を与えることが可能である。LIESST現象を示す分子を分子性導体に導入することができれば、光などの外場による伝導性の制御、新規な物性の発現が期待される。本研究では、「分子性導体-スピンクロスオーバー錯体ハイブリットシステムの構築」に焦点を絞り研究を行った。まず、スピンクロスオーバー錯体[Fe^<II>(dpp)_2]^<2+>と[Ni(dmit)_2]^<1->からなる複合系の合成を行った。鉄(II)錯体のアセトニトリル溶液を[Ni(dmit)_2]^<1->溶液にゆっくり拡散させることにより2:1塩[Ni(dmit)_2]_2[Fe^<II>(dpp)_2](1)を得た。その結果、鉄(II)錯体は結晶中に二分子独立に存在し、一つは高スピン錯体、一つはスピンクロスオーバー錯体であることがわかった。さらに、錯体1のアセトニトリル溶液を定電流電解することにより、4:1塩[Ni(dmit)_2]_4[Fe^<II>(dpp)_2](2)を得た。2において、[Ni((dmit)_2]アニオンは-0.5価の部分酸化状態をもつことがわかった。電気伝導度測定の結果、錯体2は活性化エネルギーE_a=101meVをもつ半導体であることがわかった。また、前駆体dppOHを出発原料として四段階の反応により分子内にTTFドナー部位をもつ新規配位子dppTTFを合成した。この配位子から得られる鉄二価錯体[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2(3)は、熱および光により可逆にスピン転移を示し、さらに二段階の可逆な酸化還元挙動を示す外場応答性ドナー分子であることがわかった。得られた錯体の詳細な物性に関しては現在検討中である。

報告書

(2件)
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005 2004 その他

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Two-step Spin Conversion in a Cyanide-Bridged Ferrous Square2005

    • 著者名/発表者名
      Masayuki Nihei et al.
    • 雑誌名

      Angewandte Chemie International Edition 44

      ページ: 6484-6487

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] A Novel Ferromagnetically Coupled Dinuclear Manganese(II) Complex with Phenoxo Bridges2004

    • 著者名/発表者名
      S.Koizumi, M.Nihei, H.Oshio
    • 雑誌名

      Chemistry Letters 33

      ページ: 896-897

    • NAID

      10013285098

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Synthesis, structure and physical properties of an Iron(II) complex with four ferrocenyl groups

    • 著者名/発表者名
      L.Han, M.Nihei, H.Oshio
    • 雑誌名

      polyhedron (In press)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2018-03-28  

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