研究課題/領域番号 |
16300219
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
応用健康科学
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
橋本 佐由理 筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 助教授 (10334054)
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研究分担者 |
宗像 恒次 筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 教授 (90132878)
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研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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配分額 *注記 |
12,900千円 (直接経費: 12,900千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2005年度: 4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
2004年度: 6,700千円 (直接経費: 6,700千円)
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キーワード | カウンセリング / 遠隔支援 / ソーシャルスキルトレーニング / 糖尿病 / がん / 子育て支援 / 生活習慣病 / 健康継続行動 / 生活習慣病予防 / イメージスクリプト / 中高年者 / 介入研究 / ストレス行動特性 |
研究概要 |
本研究では、地域住民へのカウンセリング法による健康継続行動の遠隔支援システム開発のために、以下の研究を進めてきた。 研究Iは、生活習慣病患者支援のためのカウンセリングシステム開発である。がんや糖尿病患者への個別カウンセリング介入を行った結果、身体化症状の背後には、世代間伝達課題や胎生期や乳幼児期の嫌悪系記憶があった。また、人間不信が強いという根源課題が明らかになった。その課題解決には、ストレス環境の調節、ネガティブ自己イメージスクリプトの変容が必要である。量的調査より、薬の未使用段階にある食事・運動療法治療群では、アレキシサイミア傾向と血糖コントロールの悪さとの関連が推察できた。 研究IIでは、遠隔支援システム開発のために北海道岩見沢市の健康運動行動を行っている中高年者を対象に、つくば市から遠隔カウンセリング介入を行った。通信環境は、遠隔面談は直接面談とほぼ同様の言語的コミュニケーションが可能となった。しかし、空間共有イメージがもてない点および感覚情報の伝達が困難な点が課題であった。 胎生期および乳幼児期の嫌悪系記憶が生活習慣病に関連する。そこで研究mでは、子育て中の両親への心の支援とソーシャルスキル支援を行った。集団への直接介入を行った結果、短期的効果として育児自信感や情緒的支援認知の向上、ストレス行動特性の改善が見られた。次に高速回線JGN IIを活用した臨場感通信による子育て遠隔支援へと発展させ、量的調査の結果を反映させながら、遠隔支援用のアプリケーションの構築を行った。そして、北海道岩見沢市民への遠隔テレビ会議システムによる介入と茨城県つくば市民へのミラーインターフェースシステムによる介入を行った。両システムとも遠隔講座の受講の満足度は高く、参加者自身の課題の気づきが促された。 以上の成果から、地域住民への遠隔支援システムが、実現可能性が高くその効果を期待できると考える。
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