| 研究課題/領域番号 |
16330039
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用経済学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
玄田 有史 東京大学, 社会科学研究所, 助教授 (90245366)
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| 研究分担者 |
黒澤 昌子 政策研究大学院大学, 政策研究科, 教授 (40275813)
神林 龍 一橋大学, 経済研究所, 助教授 (40326004)
本田 由紀 東京大学, 社会科学研究所, 助教授 (30334262)
佐藤 香 東京大学, 社会科学研究所, 助教授 (10313355)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
14,700千円 (直接経費: 14,700千円)
2006年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2005年度: 8,900千円 (直接経費: 8,900千円)
2004年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
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| キーワード | キャリア教育 / 職業教育 / 人的資本 / やりがい / 希望 / 中途退学 / フリーター / ニート / 職業希望 / NEET / カウンセリング / コンサルティング / マッチング / 統合型 / 14歳 |
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| 研究概要 |
本研究は、学校で実施される職業教育について、その効果を経済学的観点から評価し、より良い職●生涯の形成に効果的な教育プログラムを提案することを目的とした。そこで学校における職業教育に●いて、効果的なプログラムを構築するための基礎となる実証的論拠を収集することを主眼に、インタ●ネット調査ならびに全国郵送調査を実施した。
調査に基づく本研究の知見からは、現状までの学校教育は所得増加に寄与するといった、積極的な●済的効果を見出すことは出来なかった。ただし、適切な職業教育の実施は、中途退学の抑制及び正社●就業の促進といった学校から職業への移行を円滑化する他、就業後のやりがいや満足度などの主観的●価を高める可能性を有することが、複数の調査から実証的に支持されるところとなった。
職業教育については、それが客観的な付加価値の増大に結びつかない以上、不必要といった見解も●り得よう。しかし本研究の検証は、そのような意見とは異なる解釈を行っている。むしろ高齢化、無●者増大、格差拡大といった実現見通しのある希望形成を必然的に困難にする社会状況が進むなか、個●人の希望保有を促し、その実現に向け主体的に努力する素養や経験を蓄積する職業教育およびキャリ●教育は、現下の状況においてむしろ重要性が高まりつつあると考えられる。
そこでは、単に職業遂行上の表面的な専門知識の形成を促す教育ではなく、好奇心やチャレンジ精●等の涵養の他、希望の多くが経験する挫折のなかで、主体的かつ柔軟に希望を修正・進化させること●促す職業教育こそが、重要となることが本研究からは明らかにされた。その効果は、単に学校での職●教育のみならず、家族による学生・生徒本人への適切な期待と、本人を支える友人関係の円滑な構築●よって、より大きな効果が期待されること等が指摘された。
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