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表面増強支援ナノ領域質量分析法

研究課題

研究課題/領域番号 16350040
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 分析化学
研究機関千葉大学

研究代表者

藤浪 眞紀  千葉大学, 工学部, 助教授 (50311436)

研究分担者 小熊 幸一  千葉大学, 工学部, 教授 (60009529)
池添 泰弘  東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 助手 (70334315)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
15,700千円 (直接経費: 15,700千円)
2005年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
2004年度: 10,400千円 (直接経費: 10,400千円)
キーワードフェムト秒レーザー / アブレーション / 表面プラズモン共鳴 / 近接場光学顕微鏡 / 電場増強 / ナノ領域 / 金属探針
研究概要

本研究では光照射により局所的な電場増強効果を示す金属探針を用い,その先端にレーザーを集光照射することにより局所的に対象試料を励起させ,そこからの発光を集光・分光分析し,さらには質量分析するという着想に基づいた表面微小領域元素分析法の開発を目的としている。ここでは電場増強を引き起こすような金探針の作製法の確立およびその蛍光スペクトルの増強およびラマン散乱スペクトルの増強効果を観察した。また,分析ニーズとして溶液中での固体表面のラマン散乱計測があり,数十nm領域の空間分解能をもつ液固界面計測法の開発を行った。
金は延性があり,電解研磨による安定な製造法が求められている。これは切断寸前の電位を切断するタイミングの問題であることをみつけ,それを自動化する装置を開発した。また交流電位のオフセット電位が探針形状に極めて重要なファクターであることを見出し,本法に最適な探針形状の製造法を確立した。これによる数万倍のラマン散乱強度の増強効果を得ることができた。液固界面での測定の最大の問題点であった探針の液中制御であるが,探針を接着するチューニングフォーク自身が液に触れない構造を持つことが重要と考えた。試料側が開放されたガラスチューブでチューニングフォークを液から分離することにより,探針および試料は液中に存在させながらの安定制御を実現することができた。これら両者の開発により溶液中でガラス基板に付着したマラカイトグリーン分子のラマン散乱スペクトルを数千倍の増強度で測定することに成功した。探針については安定性にすぐれたタングステン探針を用いて,真空蒸着による金コートが有効であることを見出し,それによる蛍光強度の増強を測定した。その結果,十数倍の増強が確認され,探針の有効性と回折限界を超えた空間分解能での蛍光スペクトル測定の実現を示すことができた。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] Digestion of plastic materials for the determination of toxic metals with a microwave oven for household use2006

    • 著者名/発表者名
      H.Sakurai, J.Noro, A.Kwase, M.Fujinami, K.Oguma
    • 雑誌名

      Analytical Sciences 22

      ページ: 225-228

    • NAID

      10017246340

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Adsorption characteristics of a nanodiamond for oxoacid anions and their application to the selective preconcentration of tungstate in water samples2006

    • 著者名/発表者名
      H.Sakurai, N.Ebihara, E.Osawa, M.Takahashi, M.Fujinami, K.Oguma
    • 雑誌名

      Analytical Sciences 22

      ページ: 357-362

    • NAID

      10017310638

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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