| 研究分担者 |
福手 勤 東洋大学, 工学部, 教授 (70366516)
松野 浩一 東洋大学, 工学部, 教授 (40328646)
吉本 國春 東洋大学, 工学部, 教授 (90307778)
北脇 秀敏 東洋大学, 国際地域学部, 教授 (60251344)
小瀬 博之 東洋大学, 工学部, 助教授 (20302961)
秋山 哲一 東洋大学, 工学部, 教授 (30111917)
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| 研究概要 |
2005年2月に発効した京都議定書において,日本は温室効果ガスを基準年比で6%削減することが定められている.2001年のマラケシュ合意において,森林管理による吸収量を削減量に含むことが認められ,その上限値が設定されたことから,日本では3.9%分の削減を森林による炭素吸収量によってまかなう計画となっている.日本では,高度成長期に大量に建設された木造住宅が更新の時期を迎えており,膨大な炭素を蓄積している木造住宅の解体・新築を適切にマネジメントすることが求められている.
そのような背景のもと,燃料用チップ化による熱回収技術やパーティクルボード化によるマテリアルリサイクル技術など,廃木材を対象とした再資源化技術の開発が進められている.しかし,木材の持つカーボンプール機能を長期にわたって適切に管理するためには,住宅の設計段階を対象とした対策,利用段階を対象とした対策,解体・廃棄段階を対象とした対策など,住宅のライフサイクル全体を対象として戦略的に対策を講じることが望ましい.
そこで本研究では,循環型社会に適応する木造住宅の構法を提示することを目的として,伝統的構法による木造軸組み工法住宅の実験的研究および廃木材を利用した高品位炭の水質浄化性能を評価する実験室実験を行った.さらに,エンジニアードウッド化,製紙化,燃料用チップ化を対象として,木造住宅の部材特性を考慮して,廃木材の再資源化に伴うCO2排出量,付加価値を算出し,再資源化技術の環境効率を比較した.
今後は,環境効率の評価結果を,製品の初期設計に反映させるシステムの構築が求められる.そのプロトタイプとして,循環技術の地域展開による都市再生のシナリオを構築して検証するための地理情報データベースのプラットフォームをWeb上に形成するための論理フレームを構築するとともに,その試行的利用を行った.
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