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人工電流源海底電磁探査法による海底下メタンハイドレートの探査と資源量推定

研究課題

研究課題/領域番号 16360449
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 地球・資源システム工学
研究機関名古屋大学

研究代表者

渡辺 俊樹  名古屋大学, 環境学研究科, 助教授 (50210935)

研究分担者 島 伸和  神戸大学, 内海域環境教育研究センター, 助教授 (30270862)
三ヶ田 均 (三ケ田 均)  京都大学, 工学研究科, 助教授 (10239197)
真田 佳典  海洋研究開発機構, 地球深部探査センター, スタッフ (70362449)
後藤 忠徳  海洋研究開発機構, 地球内部変動研究センター, 研究員 (90303685)
研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
14,700千円 (直接経費: 14,700千円)
2006年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2005年度: 8,000千円 (直接経費: 8,000千円)
2004年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
キーワード海底電磁探査 / 海底電気探査 / メタンハイドレート / 曳航型電気探査装置 / Magnetmetric法 / Magnetotelluric法 / OBEM
研究概要

1.海底下浅部電気伝導度構造調査のための曳航型電気探査システムの開発
海底下浅部、特にハイドレート層上面の高精度決定のための海底電気探査システムを製作した。また、電場応答のモデリング・コードを使用して、ハイドレート層の深度や層厚、濃集度に対する感度解析を実施し、最適な観測系の配置について検討した。
2.人工電流源を用いた海底電磁探査法の観測装置の高精度化
人工電流源装置(神戸大学所有)の機能強化と、海底電磁気観測装置(OBEM)で鉛直電場を計測できるように改良を施した。海洋研究開発機構では小型のOBEMを開発した。
3.海底電磁場のモデリングおよびインバージョン・コードのソフトウェア開発
OBEMで観測されだ電場および磁場データから電気伝導度分布を求める2次元インバージョン・コードに構造境界や地層境界などの明瞭な電気伝導度分布の不連続を導入した。人工電流源を用いたMagnetometric法の3次元モデリング・コードを開発し、任意の3次元比抵抗構造体により生じる磁場異常が計算できるようになった。
4.海域試験
1回目の海域試験(平成17年8月佐渡沖)では、新たに開発した海底電気探査装置を海中で曳航しながら電流を流し電位差データを取得することに成功した。解析の結果、海底直下〜地下100m程度において、海底の状況と整合性の高い比抵抗分布を得ることができ、ハイドレートの分布を明らかにした。また、人工電流源とOBEMを用いたMMR法のデータ取得を行った。調査海域の西部に誘導磁場の低振幅異常が見られ、周囲よりも高比抵抗であるハイドレートが局在していることを示唆した。
2回目の海域試験(平成18年2月東海沖)では、曳航型海底電気探査装置を用いてデータを取得し解析して地下100m程度までの比抵抗構造を得た。この構造は平成11年度基礎試錐によって得られた比抵抗検層データと整合性が高く、海底電気探査装置の信頼性と有用性が確認された。

報告書

(4件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (10件)

  • [雑誌論文] 海洋における地殻構造探査のための電磁場観測技術とその動向2007

    • 著者名/発表者名
      笠谷貴史ほか
    • 雑誌名

      物理探査 60(印刷中)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Marine electromagnetic observation technique and its development2007

    • 著者名/発表者名
      Kasaya, T., et al.
    • 雑誌名

      BUTSURI-TANSA 60(in print)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Magnetometric Resistivity法を利用した海洋地殻の比抵抗構造探査2006

    • 著者名/発表者名
      多田訓子, 島伸和
    • 雑誌名

      物理探査 59・2

      ページ: 171-180

    • NAID

      10017626172

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Surveys of the oceanic crust resistivity structure using a Magnetometric Resistivity method2006

    • 著者名/発表者名
      Tada, N., Seama, N.
    • 雑誌名

      BUTSURI-TANSA 59, 2

      ページ: 171-180

    • NAID

      10017626172

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 南海トラフ沈みこみ帯の地殻比抵抗構造2005

    • 著者名/発表者名
      木村俊則ほか
    • 雑誌名

      物理探査 58・3

      ページ: 251-262

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Resistivity image of the Philippine Sea Plate around the 1944 Tonankai earthquake deduced by Marine and Land MT surveys2005

    • 著者名/発表者名
      Kasaya, T. et al.
    • 雑誌名

      Earth Planets and Space 57・3

      ページ: 209-213

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Crustal resistivity structure around the Nankai subduction zone2005

    • 著者名/発表者名
      Kimura, T., et al.
    • 雑誌名

      BUTSURI-TANSA 58, 3

      ページ: 251-262

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Resistivity image of the Philippine Sea Plate around the 1944 Tonankai earthquake deduced by Marine and Land MT surveys2005

    • 著者名/発表者名
      Kasaya, T. et al.
    • 雑誌名

      Earth Planets and Space 57, 3

      ページ: 209-213

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 南海トラフ沈みこみ帯の地殻比抵抗構造2005

    • 著者名/発表者名
      木村俊則, 芦田讓, 後藤忠徳, 笠谷貴史, 三ヶ田均, 真田佳典, 渡辺俊樹, 山根一修
    • 雑誌名

      物理探査 58・3

      ページ: 251-262

    • NAID

      130004487362

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] Resistivity image of the Philippine Sea Plate around the 1944 Tonankai earthquake deduced by Marine and Land MT surveys2005

    • 著者名/発表者名
      Kasaya, T., Goto, T., Mikada, H., Baba, K., Suyehiro, K., Utada H
    • 雑誌名

      Earth Planets and Space 57・3

      ページ: 209-213

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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