| 研究課題/領域番号 |
16390182
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 和歌山大学 |
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研究代表者 |
小野 次朗 和歌山大学, 教育学部, 教授 (20214182)
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| 研究分担者 |
上野 一彦 東京学芸大学, 総合教育科学系, 教授 (20012578)
江田 祐介 (江田 裕介) 和歌山大学, 教育学部, 教授 (00304171)
柳川 敏彦 県立和歌山医大, 保健看護学部, 教授 (80191146)
小野 尚香 親和女子大学, 発達教育学部, 教授 (70373123)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
8,400千円 (直接経費: 8,400千円)
2006年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2005年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2004年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
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| キーワード | 特別支援教育 / 高機能広汎性発達障害 / 注意欠陥多動性障害 / 学習障害 / 就学前教育 / ブリティッシュコロンビア州 / スクールカウンセラー / 広汎性発達障害 / 教育 / 就学前療育 / ネットワーク / RDI / 対人関係発達書道法 / 一斉アンケート / アメリカ合衆国 |
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| 研究概要 |
1)通常小・中学校に.おける知的障害を伴わない発達障害の子どもたちの在籍割合
人口約35万人の地方中核都市において、市立の小学校および中学校において通常学級を担任するすべての教諭を対象として、アンケート調査を行った。内容は、文部科学省が2002年に行い、2003年に報告したアンケートを同じ方法で使用した。結果としては、7.3%の児童・生徒に、高機能広汎性発達障害・注意欠陥多動性障害・学習障害のいずれかが認められた。文部科学省が示した6.3%の数字に近似していた。それぞれの障害の割合も文部科学省の結果とほぼ近似していた。
2)通常学校における専門知識を有するスクールカウンセラーの役割
通常小学校に、特別支援教育士の資格を有する専門家をスクールカウンセラーとして派遣し、その影響について検討した。教員がいつでも専門家に相談できるという安心感と、実際相談して得られた自信を持てたことがもっとも大きな効果であると考えられた。また、保護者と教員の橋渡しという役割も見逃せないものであり、お互いに障害のある子どもに対して同じ視点に立って対処していく基礎となった。
3)就学前指導について
発達障害のある就学前児童に関する指導について、当時の支援費制度を利用して行われた児童デイサービスの効果について、児童観察を通して検討した。その結果、高機能広汎性発達障害のある児童では、環境整備あるいは活動対象の注意深い選択により、同じ障害のある子どもたちとも十分に協同活動ができ、セルフエスティームの向上も認められた。
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