| 研究課題/領域番号 |
16402040
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
夏目 達也 名古屋大学, 高等教育研究センター, 教授 (10281859)
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| 研究分担者 |
池田 輝政 名城大学, 人間学部, 教授 (90117060)
小湊 卓夫 九州大学, 大学評価室, 助教授 (30372535)
井手 弘人 長崎大学, 大学機能開発センター, 講師 (70324374)
佐藤 浩章 愛媛大学, 大学教育総合センター, 助教授 (10346695)
中島 英博 三重大学, 高等教育創造開発センター, 助教授 (20345862)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2005
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| 研究課題ステータス |
完了 (2005年度)
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| 配分額 *注記 |
7,300千円 (直接経費: 7,300千円)
2005年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2004年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
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| キーワード | ファカルティ・ディベロップメント / FDマネジメント / FDの組織化 / 高等教育 / 教育改善 / 研究大学 / 大学教育 / 授業改善 / アメリカ / オーストラリア / ニュージーランド / FD / 能力開発 / TA / アメリカ合衆国 / オランダ |
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| 研究概要 |
1.本研究では、主要国の研究大学におけるファカルティ・ディベロップメント(以下、FDと略)について、FD組織化に関する実施状況を調査すること、およびその調査結果をもとに日本の大学における今後のFDのあり方について考察することを目的とした。
2.その結果、以下の知見を得た。(1)調査対象国の研究大学においては、研究活動とともに教育活動が重視される傾向にある。(2)その背景として財政問題、それに規定される国の政策がある。つまり、教育活動が評価対象とされ、その結果に応じて財政配分が行われる。そのため、教員は教育改善のためのFDに積極的に取り組まざるを得ない状況になっている。つまり、教員の自発性のみに待つのではなく、ある程度の強制力が働く仕組みがある。(3)教育活動に対する教員の反応はけっして良好とはいえないが、その中でもFDへの積極的参加を教員に促すための工夫の蓄積がみられる。たとえば、教育活動に対する評価、財政誘導(個人レベル・機関レベル)、優秀教員賞の創設等を行っている。(4)各大学のFD推進に関しては高等教育センターが重要な役割を担っている。機関のニーズだけでなく、教員の個別ニーズにも対応した多様なプログラムを開発・提供することにより、教員の授業改善の取組を促進・支援している。(5)センターの教職員による全国的組織が設置されており、そのネットワークを通じて情報交換や経験交流を行い、FDの活性化に努めている。
3.これらの研究成果をまとめた中間報告書および最終成果報告書を作成するとともに、成果の一部を高等教育学会において発表した。
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