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体育におけるカリキュラム・ポリティクスへのアプローチ

研究課題

研究課題/領域番号 16500378
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 身体教育学
研究機関京都教育大学

研究代表者

井谷 惠子  京都教育大学, 教育学部, 教授 (80291433)

研究分担者 田原 淳子  国士舘大学, 体育学部, 助教授 (70207207)
來田 享子  中京大学, 体育学部, 助教授 (40350946)
研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワードカリキュラム・ポリティクス / ジェンダー・ポリティクス / 体育 / 学習指導要領の改訂 / イギリスの教育改革 / タイトルIX / 体育カリキュラム / ポリティクス / ジェンダー / 教育政策 / 学習指導要領 / スポーツ / 身体
研究概要

本研究では、体育カリキュラムに影響を与えるポリティクスについての基本的枠組みを整理するために、学習内容としてのスポーツの権力、身体文化に及ぼす隠されたカリキュラム・ポリティクス、ジェンダー・ポリティクスの視点から検討を行った。具体的な研究対象として、1)平成元年の学習指導要領、2)イギリスにおける体育とポリティクスに関する先行研究、3)アメリカにおいて男女平等の体育カリキュラムに影響を及ぼした公民権法「タイトルIX」を設定した。
1)男女同一カリキュラムの導入については女子差別撤廃条約という国際的な動向を強く受けて実現したが、具体的な学習指導要領作成の段階では、男女差や男女二分カテゴリーについての議論は十分ではなかった。
2)イギリスでは1980年代以降の教育改革の進行が学校間の競争をもたらし、学力だけでなく生徒の肥満など身体や健康の領域にまで及んでいることが明らかになった。また、体育カリキュラムにおいて、国家レベルの政策と連動してスポーツの取り扱いが重視されるようになっていることも認められた。
3)教育における男女平等を求めた「タイトルIX」はアスレティックス部門だけでなく、男女同一カリキュラムや男女共習など体育科教育にも強く影響を与えている。しかし、男女共習の場面で実際の男女平等を達成することは困難であると認識があり、体育における男女平等のあり方については引き続き検討が必要である。
以上から、体育カリキュラムに関するポリティクスには、条約や法律レベルなど高次の権力作用から、学校や授業、友人間の会話などの教育実践レベルでの権力作用に至るまでの階層が認められる。また、学習内容では、スポーツとそのほかの運動文化とのダイナミクス、ジェンダー視点から見たダイナミクス、健康観など身体文化をめぐるダイナミクスなどの側面が見出された。

報告書

(4件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] ジェンダー研究からみた体育・スポーツの可能性と課題2006

    • 著者名/発表者名
      井谷 恵子
    • 雑誌名

      学術の動向 11-11

      ページ: 46-51

    • NAID

      130001494637

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] The Development Of Sport And Physical Education From The Viewpoint Of Gender Studies2006

    • 著者名/発表者名
      ITANI, K.
    • 雑誌名

      Trends In The Sciences 11(11)

      ページ: 46-51

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] ジェンダー研究からみた体育・スポーツの可能性と課題2006

    • 著者名/発表者名
      井谷恵子
    • 雑誌名

      学術の動向 11-11

      ページ: 46-51

    • NAID

      130001494637

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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