| 研究課題/領域番号 |
16500510
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
食生活学
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
丸谷 宣子 神戸大学, 発達科学部, 教授 (10030587)
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| 研究分担者 |
白杉 直子 神戸大学, 発達科学部, 教授 (80243294)
向井 潤子 山陽学院短期大学, 食物栄養学科, 助教授 (90249392)
神田 あづさ 仙台白百合女子大学, 人間学部, 講師 (40280086)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2006年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2005年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2004年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 学校給食 / 食育 / 健康行動変容モデル / 介入研究 / 学校給食教育 / L.Greenの健康行動変容モデル / 学校栄養職員 / 意志決定スキル |
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| 研究概要 |
研究I 学校栄養職員への全国的アンケート調査
栄養教諭制度の教育的有効性を高めるために、学校給食を活用した食教育の実態と効果的教育環境等について、調査研究を行った。全国の学校栄養職員葯15,000人から、2段階無作為抽出法で1,964名を選び、郵送によるアンケート調査を行った。コンピューターによる集計と、主成分分所を中心とした統計分析を行ったところ、職員が学校勤務の場合は、センター勤務の場合よりも(1)子どもの給食への満足度が高い、(2)給食を活用した食教育頻度が高く、教育効果も高い、(3)給食委員会を食教育に活用している、(4)職員会議や年間指導計画作成に参加し、担任との連携度も高い、などの結果が得られた。学校勤務では学校運営との関わりが深く、子どもとの接触頻度も高いため、子どもの嗜好や教育的要求に応じやすく、また給食委員会や日常の学校運営に合わせた食教育が実践しやすいと考えられる。従って、今後、栄養教諭の登用に当たっては、給食センターではなく各校への配置を行い、学校全体の教育活動の中で、日常的に給食を活用した食教育が行われることが望ましいと考えられる。
研究II L.Greenの健康行動変容モデルを適用した教育モデルとプログラムの開発および介入研究の実施:
L.Greenの健康行動変容理論に基づく学校給食を活用した給食教育モデルと教材・教育方法を含む教育プログラムを開発し、その教育効果の検証のために、介入研究を行った。介入研究は平成17年〜18年度にかけて、近畿各県の3校、計5クラスで実施した。1)L.Greenの健康行動変容理論に基づく学校給食を活用した教育プログラムによる食育授業を行い、介入授業前後の栄養知識の習得度、態度や行動性の変容評価に分析を行ったところ、それぞれの評価は介入前より高く(p<0.001)、給食と結びつけて食育を行うことの有効性が認められた。2)3ヶ月間のアフターケア学習と、その都度実施した評価の分析により、上記食育授業の教育効果は長期にわたって継続しており、介入前より高いレベルで推移し有意差が認められた(p<0.001)。「(1)意思決定スキル」「(2)対人関係スキル」についても、上記食育授業で向上することが分かった。給食中の食行動変容にかかわる動機付けとして、「友人との給食メニューに関する会話」、「友人の食行動の模倣」を選んだ児童が多かった。上記の結果より、本研究で開発したモデルと教育プログラムの実施により1)食知識・食意識。食行動の変容が促され、2)そのアフターケア学習により、望ましい食習慣が形成されるという教育効果が認められたと考えられる。
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