| 研究課題/領域番号 |
16520302
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
英語学
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| 研究機関 | ものつくり大学 |
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研究代表者 |
山崎 敦子 (慶祐 敦子) ものつくり大学, 技能工芸学部, 准教授 (10337678)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
2006年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2005年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2004年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | English for Specific Purposes / コミュニケーション / 海外生産現場 / ものづくり / ディスコース / アンケート / 聞き取り / 技術者像 |
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| 研究概要 |
平成16年度と17年度に米国3ヶ所、オーストラリア2ヶ所の日本人および現地人技術者にアンケートと聞き取りを行い、18年度ではwebアンケートで米国、英国、オーストラリアの日本人技術者から回答を得た。英語圏での結果は、「技術指導」が最も重要、次に「社内の打ち合わせ」や「部下や上司との面談」が重要で、「プレゼンテーション」よりも大事と日本人技術者も現地技術者も感じていることを示した。日本人技術者は「指示」や「説明」に比べ、英語で「ほめる」や「苦情」を言う事があまりうまくいっていないと感じていることが分かった。これは、製造現場でも直接的のみならず、椀曲表現を要するコミュニケーションが行われているが、日本人技術者は後者が苦手であることを示している。
平成17年度にベトナムで日系6社と現地企業1社、18年度にタイの日系5社と現地企業1社で英語ニーズの聞き取りとアンケートを行った。またマレーシアの日系企業技術者2名にも聞き取りとアンケートを行った。非英語圏の結果は、取引先や販売先が日本のみであるか、生産形態が労働集約的か技術集約的かによりニーズは異なることを示した。非英語圏製造現場では、ワーカとのコミュニケーションは主に現地語と日本語で、その中に英語の単語を交えたものが多い事が分かった。これに対し、事務やビジネスでは英語、現地語、日本語が使われおり、英語ニーズは非常に高い。
海外赴任経験がほとんどない日本技術者への調査では、使用機会がほとんどないが英語は必要であるという意識が高い現状が示され、この意識と海外拠点数との関連はなかった。また、海外派遣人事担当者への聞き取りでは、企業内英語研修は外部委託で、会話中心のものが多いが、海外派遣目的に応じた英語にシフトしてきている事、海外現場のディスコースを反映した英語教育の必要性と企業内教育の現場における効果を把握するのが難しい現状が指摘された。
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