研究課題
基盤研究(C)
本研究では、文部省が1947(昭和22)年に発行した『学習指導要領一般編(試案)』、『学習指導要領英語編(試案)』を起点として、日本の学習指導要領、教育課程、検定教科書(英語)の関わりを精査しながら、戦後の学習指導要領が今日に至るまでどのように検定教科書(英語)の中で機能してきたのかを検証するために、本年度は以下の調査研究を行った。1)学習指導要領と検定教科書の一次資料の収集・調査、ならびに外国語教育政策に関する研究資料の収集・調査を行った。1951(昭和26)年の試案の中で用いられた「話すこととしての英語(English as speech)」「四技能(four skills)」「機能上の目標(functional aims)」「教育上の目標(cultural aims)」などが、その後の英語教育界の主題となった。パーマー(H.E.Palmer)やホーンビー(A.S.Hornby)の影響が強い。2)戦後の中学校・高等学校学習指導要領をそれぞれの時期における時代背景・社会状況を踏まえて、学習指導要領を分析し、文部省検定中学校外国語科用教科書(英語)ならびに文部省検定高等学校外国語教科書(英語)を学習指導要領・ねらいに照らして内容調査を行った。1958(昭和33)年の学習指導要領では「試案」の文字が消え、教科書に対する法的拘束力が強く打ち出された。この期の主な中学校用英語教科書はオーラル・アプローチのいうsmall steps of contrastive patternsの原則に則り、1学年ではis→has、have→am、are→一般動詞→助動詞→進行形といった動詞の型を中心とした流れになった。2学年では時制を中心とした流れ、3学年では不定詞の形容詞用法→分詞の形容詞用法→接触節→関係詞節といった名詞の後置修飾を中心とした流れになっている。1学年から3学年までを通して各課の冒頭に「導入部」を設け、機能的な絵や言語文脈によって言語使用のsituationを設定し、進出項目の導入後は基本文の習熟に始まり、substitutionやconversionによる機械的なパタン・プラクティスの配置となっているのが特徴である。
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第30回全国英語教育学会長野研究大会発表要綱
ページ: 110-111
