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ビジネス教育が企業の人材育成に果たす役割に関する国際比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 16530246
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経営学
研究機関神戸大学

研究代表者

上林 憲雄  神戸大学, 経営学研究科, 教授 (00243296)

研究分担者 藤田 誠  早稲田大学, 商学部, 教授 (00199340)
森田 雅也  関西大学, 社会学部, 教授 (40247896)
岡部 曜子  京都産業大学, 経営学部, 教授 (30258181)
研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード人材育成 / ビジネス教育 / MBA / ビジネススクール / 企業派遣 / MBA教育 / OJT / Off-JT / 人的ネットワーク / 転職 / 企業内教育 / 国際比較 / 日本的経営
研究概要

我が国において昨今開設ラッシュの続いてきた社会人ビジネススクール教育,とりわけMBA教育について,日本企業の人材育成にとって真に有用でありうるか否かという観点から,我が国における代表的なビジネススクールと欧米のビジネススクールとのカリキュラム体系の比較検討を行った。また,東証一部上場の日本企業でMBAスクールに対しいわゆる「企業派遣」をしているいくつかの企業の人事担当者および派遣学生を対象に行ったインタビュー調査を受け,その派遣動機等の分析を行った。これらの結果,以下にまとめるような知見が明らかになった。
(1)我が国のビジネススクールにおいては,欧米のビジネススクールに於けるカリキュラム体系と比して,職能領域や方法論教育の領域で部分的に低い開講率の科目も含まれているものの,総じて世界のトップスクールに引けをとらない開講率であることが明らかになった。したがって,授業科目名そのものよりも,実際に何が教育されているかがより重要であることが明らかになった。
(2)日本の大企業がMBAスクールに企業派遣を行っている場合,その多くは,ビジネスに関する一般的で体系的な知識を修得させるためというよりも,むしろ他企業の経営状態を受講生相互のコミュニケーションを通じインフオーマルに知ったり,あるいは受講生を介して他企業との相互交流を作るための機会にしたり,といった期待感から企業派遣がなされているケースが多いことが明らかになった。これは,欧米においてはほとんど見られない動機であり,興味深い発見事実であるといえる。
(3)自企業にとって有為な人材を育てるためにMBAスクールへの派遣を行っているいくつかの日本企業においても,MBA学位を修得し数年間経ってから退職し,他企業へ転職しているケースもかなりの程度みられた。このため,これらの企業のいくつかでは,MBA派遣制度を見直す方向で検討している企業も含まれていることが明らかになった。

報告書

(4件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて 2007 2005 2004

すべて 雑誌論文 (7件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Business education and human resources development in Japan : issues and challenges2007

    • 著者名/発表者名
      Norio Kambayashi
    • 雑誌名

      神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー 2007・7

      ページ: 1-20

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書 2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Business Education and Human Resources Development in Japan : Issues and Challenges2007

    • 著者名/発表者名
      Norio, Kambayashi
    • 雑誌名

      Discussion Paper, Graduate School of Business Administration, Kobe University No.2007-7

      ページ: 1-20

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 2007年問題と日本企業の協働力・組織力2007

    • 著者名/発表者名
      上林 憲雄
    • 雑誌名

      関西経協 第61巻・第4号

      ページ: 10-15

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 日本のビジネス教育と人材育成2005

    • 著者名/発表者名
      上林 憲雄
    • 雑誌名

      神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー 2005・17

      ページ: 1-15

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 書評:Takeshi Inagami and D. Whittaker, The New Community Firm, Cambridge University Press, 20052005

    • 著者名/発表者名
      上林 憲雄
    • 雑誌名

      日本労務学会誌 第7巻第2号

      ページ: 44-56

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] 組織フラット化に伴う人事制度改革2005

    • 著者名/発表者名
      厨子 直之
    • 雑誌名

      国民経済雑誌 第191巻・第5号(印刷中)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] グローバリゼーションと日本の人事マネジメント2004

    • 著者名/発表者名
      上林 憲雄
    • 雑誌名

      産研アカデミック・フォーラム 12

      ページ: 17-29

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [図書] Management Education in Japan2007

    • 著者名/発表者名
      Norio Kambayashi
    • 出版者
      Chandos Publishing(印刷中)
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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