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自閉症圏障害幼児のコミュニケーション能力発達の前方視的検討

研究課題

研究課題/領域番号 16530462
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 臨床心理学
研究機関琉球大学 (2007)
沖縄国際大学 (2004-2006)

研究代表者

財部 盛久  国立大学法人琉球大学, 法文学部, 教授 (50175436)

研究期間 (年度) 2004 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 180千円)
2007年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2004年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード自閉症スペクトラム障害 / 関係性 / ビデオ・フィードバック / 間主観性 / 愛着 / 関与観察 / 情動的コミュニケーション / 接近・回避動因葛藤 / 自閉症障害 / 母子相互交流 / ビデオ・フィードバック面接 / 自閉性障害 / 間主観的 / 自閉症 / コミュニケーション
研究概要

自閉症児の愛着が養育者だけではなく、それ以外の他者に対してどのように形成されるか検討することは自閉症の療育には重要な意味をもつ。今年度は新しいケースに対するコミュニケーションの支援を行うと同時に他者に対する行動表出および愛着形成について検討を行った。
1. 養育者に対する愛着形成と情動表出
大きく3つのタイプに分類できる。第1のタイプは、養育者に対する愛着形成が困難で情動的コミュニケーションの深化が困難なケースである。このケースは対象児の情動表出はあるが、養育者がそれを感じ取りにくく、対象児の接近・回避動因葛藤が強いため、養育者との情動的コミュニケーションが深まらない。第2のタイプは、愛着が深まることにより、情動的コミュニケーションが深まるケースである。このケースでは対象児の接近・回避動因葛藤は強いが、ホールディングセッションを通して愛着が形成されると養育者との情動的コミュニケーションが深まる。第3のケースは、急速に愛着が深まり情動的コミュニケーションが深まるケースである。このケースは、接近・回避動因葛藤が強くなく、愛着が急速に深まり情動的コミュニケーションが急速に深まる。
2. 養育者以外の他者に対する愛着形成と情動表出
第1のタイプでは養育者に対するよりも他者への情動的コミュニケーションが深まり、養育者にはみせない愛着行動が観察された。第2のタイプでは養育者との愛着が深まり始めた頃から他者に対する愛着行動が増加し、情動的コミュニケーションが深まっていく。第3のタイプでは養育者との愛着が深まり始めた頃から他者に対する関心を示す行動が現れ始めており、継続して観察を進めている。

報告書

(5件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 自閉症児をもつ母親に対する養育支援(2)-子どもの情動表出の変化を通して2007

    • 著者名/発表者名
      玉城活子, 財部盛久
    • 学会等名
      日本特殊教育学会第45回大会
    • 発表場所
      神戸市
    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] Bringing-up support to mother who has a infant with autism2007

    • 著者名/発表者名
      Ikuko Tamaki, Morihisa Takarabe
    • 学会等名
      The 45 th Conference of The Japanese Association of Special Education
    • 発表場所
      Kobe
    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [学会発表] 自閉症児をもつ母親に対する養育支援(2)-子どもの情動表出の変化を通して-2007

    • 著者名/発表者名
      玉城活子・財部盛久
    • 学会等名
      日本特殊教育学会第45回大会
    • 発表場所
      神戸市
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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