| 研究課題/領域番号 |
16530523
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 日本教育大学院大学 (2006)
淑徳大学 (2004-2005) |
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研究代表者 |
吉良 直 日本教育大学院大学, 学校教育研究科, 教授 (80327155)
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| 研究分担者 |
北野 秋男 日本大学, 文理学部, 教授 (50169869)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2004年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | TA制度 / 教授開発センター / 大学教員の育成 / 訓練プログラム / 学士課程教育の改善 / 大学院生 / ファカルティ・ディベロップメント(FD) / アメリカの大学 / ティーチング・アシスタント(TA)制度 / 学部教育の改善 / 日米のTA制度の比較 |
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| 研究概要 |
平成16年度には、研究代表者・吉良、研究分担者・北野、研究協力者・和賀の3名が「アメリカTA制度研究会」を発足させ、8月末より北東部の5大学(ハーバード大学など)を訪問し、各大学の教授開発センターの職員、TA、そして可能な場合教授のインタビュー調査を実施し資料収集を行った。研究成果は、大学教育学会で「日米のTA制度の実態に関する比較研究」と題して口頭発表した。
平成17年度には、上記3名が、8月末より西部の3大学(スタンフォード大学など)を訪問した。研究成果は、大学教育学会で「アメリカの大学のTA制度と実践の比較研究」、大学教育研究フォーラムで「アメリカにおける大学教育改革の理念と実態」と題してそれぞれ口頭発表を行った。
平成18年度の研究成果は、日本教育学会で「アメリカの大学のTA制度の実証的研究」、さらにフランスにおけるモニター制度の研究者・夏目教授(名古屋大学)と共に、日本比較教育学会で「教育助手制度による学部教育の質的向上に関する日米仏比較研究」と題してそれぞれ口頭発表を行った。そして3年間の研究成果をまとめた最終報告書を平成19年3月に刊行した。
日本のTA制度と比較すれば、米国のTAは単独で指導するなどの遥かに実質的な業務を任せているが、充分な訓練なしに授業を行っているTAが依然多くいるというような問題も残っているのが現状である。訪問した8大学のTA制度とTA用訓練・養成制度の分析を通して、大学間にかなりの差異があること、理工系、人文・社会科学系でTAの運用制度や活用方法が異なることなどがわかり、教授開発センターや学部・研究科などが提供するTA用の訓練・養成プログラムを比較分析する手法の開発をめざしたが、その手法の完成が今後の課題であり、大学教員準備プログラムや労働組合の実態解明などの課題と合わせて、平成19年度からの科研費による研究で探求していく。
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