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金属ビスアミドを利用するテルル含有化合物半導体の新合成法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16560651
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 金属生産工学
研究機関成蹊大学

研究代表者

尾崎 義治  成蹊大学, 理工学部, 教授 (30054365)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2006年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2004年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード化合物半導体 / 金属ビスアミド / テルルビスアミド / ビスマスビスアミド / 鉛ビスアミド / スズビスアミド / 亜鉛ビスアミド / テルル化鉛 / 鉛テルルミスアミド / 鉛テルルビスアミド
研究概要

原料ケミカルとして金属ビストリメチルシリルアミドを用いる液相法に基づく新しいテルル含有化合物半導体の合成方法の検討が行われた。実験では、この方法によりPbTeおよびBi_2Te_3が合成された。PbビスアミドおよびBiビスアミドは、1,4-ジオキサンとジエチルエーチル混合の合成溶媒に対する溶解度が低く,液相前駆体として各ビスアミド溶液を得ることができなかった。しかし、Teビスアミドの存在下においてはPbビスアミド及びBiビスアミドの溶解度が増加するため、Teビスアミドの合成系に、PbあるいはBiの金属ソースであるPbCl_2あるいはBiCl_3を添加して連続的に各ビスアミドを合成することにより、PbTe及びBi_2Te_3の合成に適した混合ビスアミド溶液を得ることができた。また、これらの混合ビスアミド溶液にn-ブチルアルコールを添加することにより対応する混合ブトキシド溶液を得ることができた。これらの混合ビスアミド溶液或いは混合ブトキシド溶液を加水分解することにより、それぞれアモルファスのPbTe前駆体粒子及びBi_2Te_3前駆体粒子が得られた。PbTe前駆体粒子は、水素雰囲気下400℃で熱処理することにより立方晶PbTeへと転位した。また,Bi_2Te_3前駆体は水素雰囲気下300℃で熱処理することにより菱面体晶Bi_2Te_3へと転位した。混合ビスアミド溶液中のPb/Te比及びBe/Te比は、加水分解によって得られた各前駆体粒子や水素還元後の化合物半導体粒子においても良く保たれていた。

報告書

(4件)
  • 2006 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] 金属ビスアミドを原料ケミカルとする酸化物還元法によるPbTeの合成2005

    • 著者名/発表者名
      佐藤功治, 渡邉智和, 川崎兼司, 尾崎義治
    • 雑誌名

      Journal of Ceramic Society of Japan 113

      ページ: 286-290

    • NAID

      110002292296

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Synthesis of PbTe by Reduction of Corresponding Oxide with Mata1 Bis(trimethylsilyl) amide as Starting Chemicals2005

    • 著者名/発表者名
      Coji Satoh, Tomokazu Watanabe, Kenji Kawasaki, Yoshiharu Ozaki
    • 雑誌名

      Journal of Ceramic Society of Japan 113

      ページ: 286-290

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2006 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] 金属ビスアミドを原料ケミカルとする酸化物還元法によるPbTeの合成2005

    • 著者名/発表者名
      佐藤功治, 渡邉智和, 川崎兼司, 尾崎義治
    • 雑誌名

      Journal of Ceramic Society of Japan 113・4

      ページ: 259-263

    • NAID

      110002292296

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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