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相模原常染色体優性パーキンソニズムにおける原因遺伝子の同定と発症機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 16590843
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 神経内科学
研究機関独立行政法人国立病院機構(相模原病院臨床研究センター)

研究代表者

長谷川 一子  独立行政法人国立病院機構(相模原病院臨床研究センター), 電子顕微鏡室, 室長 (70146372)

研究分担者 小幡 文弥  北里大学, 医療衛星学部, 教授 (60129236)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2005年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2004年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
キーワード家族性パーキンソン病 / PARK8 / LRRK2 / DRDN / I2020T / familial Parkinsonisum
研究概要

相模原パーキンソニズムは常染色体性優性遺伝形式をとり,5世代にわたり発症が確認されている家族性パーキンソニズムで,薬物反応性を含め,通常の孤発性パーキンソン病とほぼ同様の臨床像を示す.われわれは世界に先駆けて相模原家系の遺伝子座を決定し,遺伝子座をPARK8として登録した.しかし,2004年に米国で,PARK8パーキンソニズムの病因遺伝子が,LRRK2であることが報告された.惜しくも病因遺伝子決定に関しては米国に遅れをとったが,本家系もLRRK2遺伝子の12020T変異であることを決定し,報告した.その後,PARK8パーキンソニズムは,遺伝性パーキンソニズムの中で,最も頻度が高いことが明らかとされた.遺伝子変異部位も数ヶ所報告されており,変異部位により若干臨床像や神経病理像が異なることも報告されてきている.さらに,海外で多い遺伝子変異部位はG2019S変異であり,G2019S変異PARK8パーキンソニズムは臨床像,病理像は相模原家系と異なることも明らかとなった.すなわち,G2019S家系はLewy小体が多発することが多いが,12020T家系は基本的にはLewy小体陰性などである.G2019S,12020Tは共にアミノ酸配列からLRRK2のカイネースの活性化部位における遺伝子変異と推定されるが,一塩基の差によってLewy小体の形成過程が異なることは興味深く,この差異による機能発現の乖離の有無について検討を開始している.LRRK2はアミノ酸配列からカイネース以外にも多機能を有したタンパク質であることが推定されている.現在LRRK2の機能解析や,基質の同定,存在様式にっいて検討を進め,パーキンソン病の病因解明のブレークスルーとなる事を目的としている.

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2005 その他

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] An LRRK2 Mutation as a cause for the Parkinsonism in the Original PARK8 Family2005

    • 著者名/発表者名
      M Funayama, K Hasegawa, E Ohta, N Kawashima, M Komiyama, H Kowa, S Tsuji, F Obata
    • 雑誌名

      Ann Neurol 57

      ページ: 918-921

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] An LRRK2 Mutation as a cause for the Parkinsonism in the Original PARK8 Family2005

    • 著者名/発表者名
      M Funayama, K Hasegawa, E Ohta, N Kawashima, M Komiyama, H Kowa, S Tsuji, F Obata
    • 雑誌名

      Ann Neurology 57

      ページ: 918-921

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2005 実績報告書 2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文]

    • 著者名/発表者名
      Funayama M, Hasegawa K et al.
    • 雑誌名

      Ann Neurology (in press)

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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