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DNA2重鎖切断修復に関わる蛋白質の機能検査法の臨床応用

研究課題

研究課題/領域番号 16591215
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 放射線科学
研究機関札幌医科大学

研究代表者

坂田 耕一  札幌医科大学, 医学部, 助教授 (10235153)

研究分担者 大内 敦  札幌医科大学, 医学部, 助手 (70168863)
永倉 久泰  札幌医科大学, 医学部, 助手 (80244359)
晴山 雅人  札幌医科大学, 医学部, 教授 (10173098)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2005年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2004年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードDNA-PK活性 / 染色体不安定性 / 発癌 / フォーカス形成 / peripheral blood lymphocytes
研究概要

「DNA-PK(DNA依存性プロテインキナーゼ)活性と放射線感受性、癌罹患性」
癌組織や正常組織の放射線感受性において、DNAの2重鎖切断の修復機構の主要酵素であるDNA-PKは、主要な決定因子である。我々は、多数の個人の末梢リンパ細胞をもちいて研究を行い、以下の結果を得た。
(1)多数の癌患者及び健常人よりリンパ細胞のDNA-PK活性を測定したところ、癌患者の方が健常人より有意に、DNA-PK活性が低く、また、健常人でもDNA-PK活性値の個人差が大きい。
(2)年齢や喫煙歴は、DNA-PK活性と相関がみられなかった。
(3)RT-PCRで解析したが、DNA-PK活性値とDNA-PKの構成サブユニットであるDNA-PKcs、ku70、ku86の発現に相関がみられた。
(4)また、Western blotでも解析したが、DNA-PK活性値とDNA-PKの構成サブユニットであるDNA-PKcs、ku70、ku86の蛋白量との間に、RT-PCRの結果ほど明らかではないが、相関がみられた。(3)(4)より、DNA-PK活性は、その発現により調節されていることが予想された。
(5)DNA arrayで、DNA-PK活性と相関する蛋白を解析したところ、細胞周期チェックポイントやアポトーシスに関わる複数の蛋白と、相関がみられた。これは、DNA-PKが重要な役割を担うDNA修復機構とアポトーシスや細胞周期チェックポイントの機構において、発現レベルでlinkageがあることを示唆すると思われた。
(6)また、DNA-PK活性が低いほど、乳癌患者の予後因子である病理所見の悪性度が高いことが判明した。
(7)多数の健常人と乳癌術後(放射線治療や化学療法施行前)の末梢リンパ細胞を採取し、照射後のNBS1フォーカス数を観察した所、照射後24時間のNBS1フォーカス数は有意に、乳癌患者の方が健常人より多かった。
(8)(7)の末梢リンパ細胞の照射後のNBS1フォーカス数は、DNA-PK活性と負の有意の相関がみられた。つまり、DNA-PK活性が高いリンパ細胞ほど、照射後24時間のNBS1フォーカス数は少数であった。
以上より、DNA-PK活性は、癌組織や正常組織の放射線感受性に影響するのみならず、癌罹患性や癌の悪性度にも関連していると考えられる。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書

研究成果

(2件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] The association of DNA-dependent protein kinase activity with chromosomal instability and risk of cancer2006

    • 著者名/発表者名
      Masanori Someya, et al.
    • 雑誌名

      Carcinogenesis 27

      ページ: 117-122

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] The association of DNA-dependent protein kinase activity with chromosomal instability and risk of cancer : Carcinogenesis.2006

    • 著者名/発表者名
      M.Someya
    • 雑誌名

      Carcinogenesis 27

      ページ: 117-122

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-03-31   更新日: 2016-04-21  

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