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選択的エストロゲン受容体調節薬(SERM)によるアルツハイマー病予防機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 16591636
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 産婦人科学
研究機関山形大学

研究代表者

高橋 一広  山形大学, 医学部, 助手 (20292427)

研究分担者 倉智 博久  山形大学, 医学部, 教授 (40153366)
五十嵐 秀樹  山形大学, 医学部, 助手 (80333970)
阿部 亜紀子  山形大学, 医学部, 助手 (30359567)
研究期間 (年度) 2004 – 2005
研究課題ステータス 完了 (2005年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2005年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2004年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードエストロゲン / ラロキシフェン / アルツハイマー病 / ベータ アミロイド / アポトーシス / PC12 / Akt / テロメラーゼ / 神経細胞 / 黄体ホルモン / 神経突起
研究概要

実験にはPC12(ラット由来の副腎褐色細胞腫)とPC12にヒトエストロゲン受容体α(ERα)を安定導入したPCER細胞を用いた。1)アミロイド・ベータ(Aβ)添加によるアポトーシスに対するラロキシフェン(Ral)、エストロゲン(E2)の作用をTUNEL法で検討した結果、Ral、E2はPCERにおいてのみAβにより誘導されるアポトーシスを抑制した。このことからアポトーシスの抑制作用にはERαが関与することが示唆された。2)TERT mRNAの発現をRT-PCRで解析した結果、Ral、E2はTERT mRNAの発現には影響を与えなかった。3)Ral、E2はPCERにおいてtelomerase活性を増加させ、この効果はPI3-kinase inhibitorであるLY294002により抑制されることが明らかになった。このことから、Ral、E2はPI3-kinase/Akt経路を介してtelomerase活性を増加させることが明らかになった。4)Ral、E2がAktのリン酸化に関わるか否かをwestern blottingで検討した結果、Ral、E2はAktをリン酸化することが明らかになった。5)また、TERTのリン酸化を抗TERT抗体で免疫沈降した後、抗Akt substrateリン酸化抗体を用いてwestern blotを行ない検討した結果、TERTはAktによりリン酸化されることが明らかになった。
以上のことから、Ral、E2はAβにより誘起されるアポトーシスから神経細胞を保護することが示唆された。この機序の一つは、TERT蛋白がPI3-kinase/Aktを介してリン酸化され、telomerase活性が増加するためと考えられた。研究成果は国際的に高く評価されている雑誌に掲載された。

報告書

(3件)
  • 2005 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2004

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] Both estrogen and raloxifene protect against β-amyloid-induced neurotoxicity in estrogen receptor α-transfected PC12 cells by activation of teromerase activity via Akt cascade.2004

    • 著者名/発表者名
      Botao Du
    • 雑誌名

      Journal of Endocrinology 183

      ページ: 605-615

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要 2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Both estrogen and raloxifene protect against β-amyloid-induced neurotoxicity in estrogen receptor α-transfected PC12 cells by activation of teromerase activity via Akt cascade.2004

    • 著者名/発表者名
      Botao Du
    • 雑誌名

      Journal of Endocrinology 183(3)

      ページ: 605-615

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2005 研究成果報告書概要

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2016-04-21  

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